[2日 ロイター] - 米国株式市場はほぼ横ばいで取引を終えた。米国とイスラエルがイランを攻撃したことを受けて朝方は売りが広がり、荒い値動きとなっ⁠たが、その後は安値拾いの買いが入った。

先週末に始まったイランへの攻撃を受けて原油価格が急騰、海外の主要株価指数の大半が下落した。一方、米国市場では序盤の下落後、紛争による混乱が限定的にとどまるとの見方⁠から買いが入った。

スミード・キャピタル・マネジメント創業者兼会長のビル・スミード氏は「市場参加者は現⁠在の状況が一時的で、石油に絡む問題は解消されると考えている」と述べた。

当初は防衛関連株やエネルギー価格が上昇する一方、旅行関連株や金利に敏感なセクターが下落。その後、紛争がいつまで続くか、またインフレや米連邦準備理事会(FRB)の政策にどのような影響を及ぼすかを見⁠極めようとする中、ハイテク株が買われる展開となった。

スミード氏は、投資家がエヌビディアや大手ハイテク7社の「⁠マグ⁠ニフィセント・セブン」、防衛セクターなど、なじみがある高パフォーマンスの銘柄に回帰したと指摘した。

エヌビディアは3%高、マイクロソフトは1.5%高。

原油高を受けてエネルギー株がアウトパフォームした一方、航空便のキャンセルやジェット燃料価格上昇、中東の広範囲にわたる空域閉鎖により旅行・航空株は下落⁠した。

デルタ航空とユナイテッド航空はともに2%超下落。原油価格に敏感なクルーズ船運航会社も売られ、カーニバルが7.6%、ノルウェージャン・クルーズが10%超、それぞれ下落した。

防衛株も上昇。トランプ米大統領はCNNのインタビューで、イランとの戦争で「大きな波」はまだ来ていないと語った。

個別銘柄では電力大手AESが17.8%急落。ブラックロック傘下のグローバル・インフラストラクチャー・パートナーズと投資会社EQTが主導⁠するコンソーシアムが、前営業日終値を下回る価格で買収することで合意した。

 終値 前日比 % 始値 高値 安値 コード

ダウ工業株30種 48904.78 -73.14 -0.15 48794.42 49064.67 48377.96

 前営業日終値 48977.92

ナスダック総合 22748.86 +80.65 +0.36 22322.12 22802.80 22306.08

 前営業日終値 22668.21

S&P総合500種 6881.62 +2.74 +0.04 6824.36 6901.01 6796.85

 前営業日終値 6878.88

ダウ輸送株20種 19758.30 +69.11 +0.35

ダウ公共株15種 1180.94 -9.29 -0.78

フィラデルフィア半導 8137.36 +38.99 +0.48

VIX指数 21.44 +1.58 +7.96

S&P一般消費財 1834.67 -20.12 -1.09

S&P素材 672.83 -2.86 -0.42

S&P工業 1512.33 +14.74 +0.98

S&P主要消費財 989.51 -13.57 -1.35

S&P金融 851.30 -2.49 -0.29

S&P不動産 279.00 +0.65 +0.23

S&Pエネルギー 871.79 +16.69 +1.95

S&Pヘルスケア 1845.50 -18.80 -1.01

S&P通信サービス 450.47 -3.09 -0.68

S&P情報技術 5414.06 +48.61 +0.91

S&P公益事業 479.18 -3.73 -0.77

NYSE出来高 16.51億株

シカゴ日経先物3月限 ドル建て 57710 - 290 大阪比

シカゴ日経先物3月限 円建て 57690 - 310 大阪比

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