日経平均は小反発、好悪いずれの材料にも反応薄で見送り

東京株式市場で日経平均は小反発。相次ぐ企業の好決算や五輪開催を巡る二階俊博自民党幹事長の発言など、好悪いずれの材料にも反応薄となり、見送りムードが支配した。写真は東証、２０２０年１０月撮影（２０２１年　ロイター／Kim Kyung-Hoon）

［東京　１５日　ロイター］ -

終値 前日比 寄り付き　　　 安値／高値　　

日経平均 29642.69 +21.70 29573.90 29558.55

─29787.66

ＴＯＰＩＸ 1959.13 +6.95 1955.28 1954.79

─1969.29

東証出来高(万株) 94138 東証売買代金(億円) 20200.09

東京株式市場で日経平均は小反発。相次ぐ企業の好決算や五輪開催を巡る二階俊博自民党幹事長の発言など、好悪いずれの材料にも反応薄となり、見送りムードが支配した。東証１部の売買代金はかろうじて２兆円を超すレベルの薄商い。

１４日の米国株式市場はまちまち。ダウ工業株３０種が小幅高となる一方、ナスダック総合指数やＳ＆Ｐ総合５００種指数は値下がりした。米株の動きが方向性を示す材料とならない中、国内では相次ぐ企業の好決算、新型コロナウイルスの感染拡大など好材料と悪材料が混在し、指数はもみあいに終始した。

昼休み中に報じられた、東京五輪開催について「とても無理と言うならやめないといけない」との二階自民党幹事長が発言についても反応薄だった。

市場では「二階氏発言が下押す材料になれば、相場にうねりが出てくるところだったが、好悪いずれの材料にも反応せず、市場は完全に見送りムードに包まれている」（東海東京調査センター・シニアストラテジストの中村貴司氏）との声も聞かれた。

ＴＯＰＩＸは０．３６％高。東証１部の売買代金は、２兆０２００億０９００万円と細っている。東証３３業種では、海運業、鉱業、石油・石炭製品などの上昇が目立ち、値下がりはその他製品など４業種にとどまった。

個別では、日本郵船が堅調に推移したほか、トヨタ自動車、ソフトバンクグループもしっかり。半面、東京エレクトロンなど半導体関連株がさえない。

東証１部の騰落数は、値上がり１２５９銘柄に対し、値下がりが８４５銘柄、変わらずが８７銘柄だった。