日経平均は小反落、方向感定まらない中で薄商い続く

［東京　２９日　ロイター］ -

東京株式市場で日経平均は小反落。２８日の米国株式市場は上昇し為替相場も落ち着いて推移したが、高寄りした後は売り先行の展開となった。ただ、売りが一巡した後は前日比変わらずの水準まで戻し、そこからは小動きに終始するなど方向感は定まっていない。依然として商いは薄く、東証１部の売買代金は２兆円割れの状態が続いている。

米国株の上昇は「一日の動きだけをみるとプラスだったが、方向感はないに等しい。下支えにはなりそうだが、大きく指数を押し上げる材料にはならない」（ＳＭＢＣ日興証券の投資情報部部長、太田千尋氏）と指摘されるなど、材料視されない格好となった。

加えて、市場関係者からは「米中貿易摩擦の先行きに対する不透明感もある。日経平均は２万０５００円が節目の水準として意識される中、そこが近づいてくると売りも出てくる」（国内証券）との声もあり、前場中盤まで日経平均は値を消した。

しかし、目立った悪材料も見当たらないことから「前日の米国株の上昇を踏まえると、前場の日経平均の下げにはむしろ違和感があった」（別の国内証券）との指摘もあり、徐々に戻り歩調となった。日銀のＥＴＦ（上場投資信託）買いに対する期待からも、下値を叩く動きにはならないという。もっとも、警戒感が残ることから上値を追う様子はうかがえず、終盤にかけて全般はこう着状態となった。

個別では、指数への寄与度が大きいファーストリテイリング<9983.T>が小じっかり。大成建設<1801.T>など建設株をはじめ内需関連株に高い銘柄が目立つ。トヨタ自動車<7203.T>、ソニー<6758.T>など主力の輸出関連株は小動きとなるものが多い。一方、リクルートホールディングス<6098.T>が大幅安となった。

ＴＯＰＩＸ<.TOPX>は前日比０．０１％安で終了し、東証１部売買代金は１兆６６５１億６９００万円。東証３３業種では、水産・農林業、石油・石炭製品、鉄鋼の上昇が目を引いた。

東証１部の騰落数は、値上がりが９１９銘柄に対し、値下がりが１１１２銘柄、変わらずが１０９銘柄だった。

日経平均<.N225>

終値　　　　　 20460.93 －14.89

寄り付き　　　 20500.50

安値／高値　　 20361.12─20520.68

ＴＯＰＩＸ<.TOPX>

終値　　　　　　 1490.17 －0.18

寄り付き　　　　 1492.09

安値／高値　　　 1481.64─1493.33

東証出来高(万株) 99116

東証売買代金(億円) 16651.69