一家はその後、ジョージア州に引っ越した。しかし「生活していくために401k（確定拠出型企業年金）を取り崩さなければならなかった」と、エリックは言う。あらゆる公的支援の可能性を調べたが、受けられるものはなかった。
「ただ生きようとしていただけなのに、あまりにも過酷だった」と、エリックは声を詰まらせる。
ジョンソン一家の危機は例外的なものではない。これはフロリダ州のコンドミニアムをめぐる危機に、住宅購入能力をめぐる全米規模の危機が重なった問題だ。
アメリカではリモートワークの拡大を背景に、20年から別の土地に引っ越す人が増加。フロリダでは人口が急増した。
フロリダ州不動産協会のチーフエコノミストであるブラッド・オコナーは「17〜19年には、住宅在庫の不足を問題視していた。だがしばらくして、本当の意味での在庫不足とはどんなものかを思い知ることになった」と言う。
「住宅ローン金利が下落し、人々が自宅に閉じ込められてアマゾンの段ボールに囲まれる生活を送るなかで、新たな『国民的娯楽』となったのがオンラインでの家探しだった。その結果、フロリダでは住宅需要が一気に高まった」
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