米国では俳優組合と全米脚本家組合による、痛みを伴う「ダブルストライキ」が終わり、１月初めには映画「オッペンハイマー」とテレビドラマ「メディア王 ―華麗なる一族―」の成功を祝うスターらの姿がレッドカーペットに戻ってきた。だが、皆の心を悩ませていたのは、業界の存続に関わる脅威、つまり「ハリウッドは縮小しつつある」という懸念だった。
「テレビドラマの黄金期（ピークＴＶ）」は終わった――これが、ロイターの取材に応じたエンターテインメント企業幹部やエージェント、銀行関係者ら１７人の結論だ。オリジナルの連続ドラマや映画は減少し、予算は慎重に精査され、映画館の利益はますます圧迫される中で、テレビ・映画産業では厳しい経済的現実への適応が進んでいる、というのが業界有力者の見立てだ。
「大収縮が迫っている」。あるベテランのテレビ局幹部は、匿名を条件に語った。「コンテンツの量も製作費も、大幅に削減されることになるのではないか」
この「収縮」説はまもなくはっきりと形を取るだろう。ウォルト・デイズニー、ワーナー・ブラザーズ・ディスカバリー、フォックスが２月中に四半期業績を報告するからだ。こうした状況を背景にメディア企業合併の話も進んでおり、最近ではパラマウント・グローバルのオーナーと、映画「トップガン マーベリック」の共同製作に名を連ねたスカイダンス・メディアのデービッド・エリソン最高経営責任者（ＣＥＯ）の間で買収交渉が行われた。
投資銀行ＴＤコーエンのアナリストによる試算では、放送・ケーブルテレビ業界の広告収入は２０２３年末の時点で前年比７％の減少となっており、ＬＳＥＧによればディズニーの広告収入は総額で１１．７％減少している。ワーナー・ブラザーズ・ディスカバリーは２０２３年１－９月に広告収入が１３％減ったと報告している。出版やラジオと同様、既存のテレビ放送でもデジタル広告による空洞化が進んでいる。
２０２４年も大幅な改善は見込めない。ＴＤコーエンの予想では、放送・ケーブルテレビの広告収入はさらに７％減少する見通しだ。メディア各社はデジタル広告事業を拡大中だが、コーエン・グループによると、それでも依然として広告収入全体の８０％は、衰退する既存テレビ事業が稼いでいるという。
この業界で未来へのけん引役と期待されていたのはストリーミング（ネット配信）サービスだが、何年にもわたって資金を注ぎ込んでみたものの、なかなか収益性は上がらない。業界が、調査会社モフェットネーサンソンの言う「第３次ストリーミング戦争」に突入した今、競争によって「絶対に持続不可能な」投資があおられる一方で、製作費は２０２２年の水準を下回るとみられる。
