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Indradip Ghosh
[ベンガルール ５日 ロイター] - Ｓ＆Ｐグローバルがまとめた９月のユーロ圏の総合購買担当者景気指数（ＰＭＩ）改定値は５３．１と前月の５２．０から上昇し、２０２３年４月以来の高水準となった。中東戦争に起因するインフレ懸念にもかかわらず需要が堅調に推移。物価上昇圧力が再び強まっていることも示された。
サービス業ＰＭＩは速報値と変わらず、８月の５１．６から５３．０へと上昇し、１０カ月ぶりの高水準を記録した。
ＰＭＩは５０を上回れば景況拡大を、下回れば悪化を示す。
Ｓ＆Ｐグローバル・マーケット・インテリジェンスのチーフビジネスエコノミスト、クリス・ウィリアムソン氏は「総合的なシグナルは、ＧＤＰ（域内総生産）が四半期ベースで０．４％の成長率を示しており、第４・四半期に向けてその勢いが加速していることを示唆している」と指摘。「成長の原動力は国によって異なるものの、ユーロ圏全体では、ＡＩ（人工知能）投資に後押しされ、専門・商業サービスの成長に支えられて、ＩＴ関連サービスが特に堅調な伸びを見せている」と語った。
最も好調だったのはスペインで、アイルランドが続いた。一方、ドイツの回復ペースは加速し、２２年初頭以来の高水準の一つとなった。イタリアとフランスは緩やかな成長を記録した。
サービス企業は新規受注の伸びが加速したと報告しており、輸出受注は３９カ月連続の縮小傾向に歯止めがかかった。
これに加え、工場受注が２２年初頭以来最大の伸びを示したことから、新規受注全体は４１カ月ぶりの速いペースで増加した。海外需要は特に堅調で、海外受注は４年半以上ぶりの速いペースで増加した。
サービス業の雇用増加ペースの鈍化が、製造業の雇用創出の緩やかな回復を相殺し、全体としての雇用の伸びは鈍化。しかし、企業の景況感は堅調に推移した。
また、インフレ圧力が強まっていることも示された。投入価格と産出価格の双方が４カ月ぶりの速いペースで上昇した。
ウィリアムソン氏は「調査が示唆する物価上昇圧力の再燃は、ユーロ圏のインフレ率が欧州中央銀行（ＥＣＢ）の目標である２％よりも４％に近い水準で推移することを示唆している」と付け加えた。
「ＰＭＩが示す成長の加速と相まって、このデータはより積極的な金融引き締めに対する憶測をさらにあおることになるだろう」。
