[１０日 ロイター] - 米国立気象局（ＮＷＳ）傘下の気候予測センターは１０日、エルニーニョ現象が強まりつつあり、北半球の２０２６─２７年の秋冬に非常に発達する確率が９０％を超えていると発表した。

「２６年１０─１２月には、１９５０年までさかのぼる過去のエルニーニョ現象の強さを上回る歴史的な現象が発生する確率が７５％ある」と説明した。

民間気象情報会社アキュウェザーの主任国際予報担当者ジェイソン・ニコルズ氏は「現在のエルニーニョは強く、今後数カ月でさらに強まる見通しで、間違いなく観測史上最強となる」と述べた。

また、フィンランドの気象サービス会社バイサラ・ウェザーの農業気象学者ドナルド・キーニー氏は「現在中米全域で乾燥した天候が見られ、エルニーニョの影響下にある今後数カ月間は持続する見込みだ」と述べた。

国連食糧農業機関（ＦＡＯ）は、エルニーニョへの懸念は世界の食料市場における気象由来の供給不安に拍車をかけ、砂糖や植物油を含む主要品目の価格上昇につながっていると指摘した。

キーニー氏は「今後１カ月ほどは一段の気温上昇が予想され、その後、今冬後半から春にかけて緩やかに低下していくとみている。これは秋後半から冬にかけて中部・南部平原、デルタ地帯、南東部で降雨が増えることを意味するはずで、中部・南部平原では冬小麦の生産にとってより良い年となるとみられる」と述べた。

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