論文の著者で、社会調査研究所の研究員であるヌーラ・インソレラは、コロナ禍における政府の食料支援拡充策を見直すべきだと指摘する。

「連邦政府は迅速に介入し、非常に効果的な形でアメリカの家庭を支えることができた。あの給付水準が維持されていれば、給付終了後に進んだ食料不安の増加は起きなかったかもしれない」

ただし、この研究結果を「食料不安が認知症を引き起こす証拠である」と受け取るべきではない。研究チームも、逆の因果関係や、測定されていない要因が影響している可能性があると認めている。また、この研究は、医師による認知症の診断ではなく、認知症の可能性を判定する検査に基づいている。

介護が必要な家族と介護士や在宅ケア事業者をつなぐプラットフォーム「LiveInCare USA」の創業者、ダニエル・プレストンは、「心強いのは、食料不安は対処可能な問題だという点だ」と述べる。

「配食サービスや食料支援プログラムを充実させ、在宅高齢者への支援で栄養をより重視することは、認知機能低下との関係について研究が続く中でも、今すぐできる対策だ」とプレストンは指摘する。

Reference

Insolera, N. E., et al. (2026). Associations between mid-life and later-life food insecurity on probable dementia in a national sample of United States adults. The American Journal of Clinical Nutrition. https://doi.org/10.1016/j.ajcnut.2026.101386.

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