被害は売買を行う者に留まらないかも

また、スクワイアーズは、中東紙『ザ・ナショナル』の取材に対し、ミイラの売買には健康問題だけでなく重大な倫理問題もあると指摘している。かつて生きていた人間の身体が、本人や遺族の同意を確認できないまま商品として流通しているためだ。

危険にさらされるのは購入者や販売者だけではない。イギリスからアメリカへミイラ化した人の遺体が郵送されたとみられる事例も確認されており、荷物の中身を知らない倉庫作業員、配送員、税関職員らが接触する可能性が指摘された。

多くの郵便・宅配事業者は人の遺体の発送を禁止または厳しく制限しているが、規則が分かりにくく、申告区分の曖昧さが抜け穴になり得るという。

【関連記事】
ニューズウィーク日本版 AI軍拡の敗者と勝者
2026年8月25日号（8月18日発売）は「AI軍拡の敗者と勝者」特集。

ウクライナとイランの戦争が戦場の常識を変えた。時代遅れの大国アメリカをAIとドローンで凌駕する「あの国」

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら
※画像をクリックするとアマゾンに飛びます