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Stephen Culp
［ニューヨーク １３日 ロイター］ - 米国株式市場は反落。トランプ米大統領がイランに対する海上封鎖を再開すると表明したことを受けて原油価格が急騰し、リスク選好が後退した。ハイテク株が売られ、相場全体の下げを主導した。
投資家は、企業決算や経済指標、ウォーシュ米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の議会証言が相次ぐ波乱含みの週を控えて身構えた。
主要株価３指数では、ハイテク株比率の高いナスダック総合が下げを主導し、Ｓ＆Ｐ総合５００種が続いた。ダウ工業株３０種の下げは、エネルギー株の上昇によって抑制された。
グローバルトのシニアポートフォリオマネジャー、トーマス・マーティン氏は「（株式は）主に半導体主導で、５月末に高値を付けた」とし、「これほど速く、大きく動けば、この勢いはどこまで持続可能なのかという疑問が当然出てくる」と指摘。
さらに「相場が割安なら話は別だ。今はクッション（緩衝材）が少なく、依然として多くの不確実性が残っている」と述べた。
ここ数カ月続く人工知能（ＡＩ）ブームの中、半導体株は上昇局面でも下落局面でも相場をリードする傾向がある。フィラデルフィア半導体指数がアンダーパフォームし、構成銘柄のサンディスク、マーベル・テクノロジー、インテルは６．１─１２．６％下落した。
韓国の半導体大手ＳＫハイニックスの米国上場株は９．３％下落。ナスダック上場初日となった１０日には１２％超上昇していた。
米国とイランは週末に大規模な攻撃の応酬を繰り広げ、その規模と範囲は急激に拡大した。これを受けてトランプ氏はイランの港湾に対する海上封鎖を再開。和平交渉の先行きに対する懸念が高まった。
ウォーシュＦＲＢ議長は１４─１５日に就任後初めて議会で半期に一度の証言を行う。米国とイランの戦争によるインフレへの影響やＦＲＢの今後の対応について質問を受けることになる。
ＬＳＥＧのデータによると、市場は年末までに少なくとも１回の０．２５％ポイント利上げを織り込んでいる。
Ｓ＆Ｐ総合５００種の主要１１業種では、情報技術の下落率が最大となる一方、エネルギーが上昇率トップだった。
金融大手のバンク・オブ・アメリカ、シティグループ、ゴールドマン・サックス、ＪＰモルガン・チェース、ウェルズ・ファーゴはいずれも１４日に四半期決算を発表する予定で、第２・四半期決算シーズンの事実上の幕開けとなる。
ニューヨーク証券取引所では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を１．６３対１の比率で上回った。ナスダックでも２対１で値下がり銘柄が多かった。
米取引所の合算出来高は１５９億１０００万株。直近２０営業日の平均は２１８億３０００万株。
終値 前日比 ％ 始値 高値 安値 コード
ダウ工業株３０種 52498.64 -138.37 -0.26 52676.53 52846.5 52351.12
1
前営業日終値 52637.01
ナスダック総合 25873.18 -408.43 -1.55 26088.31 26139.3 25822.10
7
前営業日終値 26281.61
Ｓ＆Ｐ総合５００種 7515.34 -60.05 -0.79 7547.53 7565.37 7506.41
前営業日終値 7575.39
ダウ輸送株２０種 22210.75 +32.89 +0.15
ダウ公共株１５種 1157.71 +7.75 +0.67
フィラデルフィア半導体 12347.78 -619.38 -4.78
ＶＩＸ指数 17.16 +2.13 +14.1
7
Ｓ＆Ｐ一般消費財 1900.89 -13.91 -0.73
Ｓ＆Ｐ素材 633.94 -5.08 -0.79
Ｓ＆Ｐ工業 1526.16 -13.63 -0.89
Ｓ＆Ｐ主要消費財 935.68 +5.50 +0.59
Ｓ＆Ｐ金融 932.44 +5.64 +0.61
Ｓ＆Ｐ不動産 284.23 +1.41 +0.50
Ｓ＆Ｐエネルギー 866.12 +26.54 +3.16
Ｓ＆Ｐヘルスケア 1881.46 +4.70 +0.25
Ｓ＆Ｐ通信サービス 468.37 -4.61 -0.98
Ｓ＆Ｐ情報技術 6650.04 -140.66 -2.07
Ｓ＆Ｐ公益事業 464.24 +3.11 +0.67
ＮＹＳＥ出来高 12.55億株
シカゴ日経先物9月限 ドル建て 67430 + 170 大阪比
シカゴ日経先物9月限 円建て 67375 + 115 大阪比
