Karin Strohecker
[ロンドン ６日 ロイター] - 経済的に台頭する新興諸国の呼称として「ＢＲＩＣ（ブリック＝ブラジル、ロシア、インド、中国の頭文字）」の概念を最初に提唱したエコノミストのジム・オニール氏はロイターのインタビューで、ＢＲＩＣに南アフリカを加えたＢＲＩＣＳ諸国が将来的にドルに代わる金融システムを構築する可能性について「ごく最近まで幻想だと思っていた」が、デジタル決済技術の進歩を受けて最終的に実現してもおかしくないとの認識に改めたと語った。
国際通貨の枠組みは１９７０年代のブレトンウッズ体制崩壊後、ドルが圧倒的な基軸通貨としての地位を維持してきた。
ただオニール氏は「将来の通貨システムがどうなるかは分からない」と主張した。
近年は新興国を中心に、貿易決済や投資、外貨準備におけるドル依存を減らす「脱ドル化」の動きが広がってきた。とはいえドルは依然として世界で最も重要な準備通貨・決済通貨の地位を保っている。
一方でオニール氏はＢＲＩＣＳのこれまでの実績について「象徴的な意味合いは非常に大きい」と評価しつつも「具体的な成果となると、新開発銀行（ＮＤＢ）の設立以外には思い当たらない」と指摘。加盟国の地政学的・経済的利害の違いが、国際経済システム改革に向けた取り組みを難しくしているとの見方を示した。
ＢＲＩＣＳでは現在、ドル建て決済に代わる仕組みとして、独自決済基盤「ＢＲＩＣＳペイ」構想のほか、インドの統一決済インターフェース（ＵＰＩ）、中国の国際銀行間決済システム（ＣＩＰＳ）、ブラジルの即時決済システム（ＰＩＸ）の各連携や、中央銀行デジタル通貨（ＣＢＤＣ）の活用などが議論されている。
ＢＲＩＣ４カ国は２００９年に初の首脳会議を開催し、翌１０年に南アフリカが加わった。その後は「ＢＲＩＣＳプラス」へと発展し、エジプト、エチオピア、インドネシア、イラン、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）などが参加する枠組みとなっている。
オニール氏は、ジェマ・チェンガー・デン氏とともに非営利政策プラットフォーム「ＢＲＩＣＳプラス・シンキング」を設立した。同組織は、西側諸国とＢＲＩＣＳプラス諸国の協力促進を目的とした研究を進めるほか、独自指数の開発やＢＲＩＣＳプラス経済圏の成長予測の公表を計画している。
デン氏は、同組織が気候変動やエネルギー移行、世界保健、人工知能（ＡＩ）統治などの分野で政策立案に資する提言を行う考えも明らかにした。
オニール氏は「ＢＲＩＣＳは以前よりはるかに注目を集めている。過去２５年間、米大統領がＢＲＩＣＳについて言及した記憶はないが、ドナルド・トランプ氏はこの話題を繰り返し取り上げている」と述べた。
