［１８日 ロイター］ - 米国株式市場は反発して取引を終えた。半導体株が相場を押し上げたほか、米国とイランが戦闘終結に向けた覚書に署名し、インフレ懸念が後退したことも支援材料となった。
フィラデルフィア半導体指数は６．４％高と、他のセクターを大きくアウトパフォームした。インテル株が史上最高値まで急伸し、１０．６％高で取引を終えたことが背景にある。
トランプ米大統領は１８日、交流サイト（ＳＮＳ）「トゥルース・ソーシャル」への投稿で、アップルがインテルと連携し、米国内で半導体を設計・製造することで合意したと明らかにした。
米国とイランが停戦を６０日間延長する覚書に署名したことを受け、取引序盤には原油価格が３月上旬以来の安値を付けた。紛争開始以降、石油・ガスや肥料などの輸送に混乱が生じていたホルムズ海峡では、再び船舶が通過し始めた。
前日は米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のウォーシュ議長がインフレ抑制の必要性を強調し、他の当局者も金利見通しで年内の利上げを予想したことを受け、主要株価３指数が大きく下落していた。
シグネチャーＦＤのトニー・ウェルチ最高投資責任者は「市場は昨日、ウォーシュ氏が実質的にインフレ抑制を約束したことに動揺した」としつつ、原油価格の軟化や、最近の堅調な企業業績と経済指標に言及。「全体として、ＦＲＢの姿勢がややタカ派的になったかどうかにかかわらず、一連のデータは依然として相場を支援するものだ」と述べた。
Ｓ＆Ｐ総合５００種の主要１１セクターでは情報技術が上げを主導したほか、一般消費財も好調だった。
燃料価格の下落見通しを背景にクルーズ船運航会社や航空会社の株価が上昇し、旅行セクターが消費関連株をけん引した。
小型株のラッセル２０００指数は２％上昇し、終値での最高値を更新した。
Ｓ＆Ｐ５００ソフトウエア・サービスセクターは０．７％安。一時は２カ月超ぶりの安値を付けた。年間売上高見通しの上限を引き下げたアクセンチュアが１８％急落したことを受け、売り圧力にさらされた。コグニザント・テクノロジー・ソリューションズ、ガートナー、ＩＢＭは４．５─１０．５％下落した。
食料品小売大手のクローガーは８．４％安。第１・四半期の利益が予想を下回り、通期見通しを据え置いたことを受けた。
スペースＸは続落し、３．６％安となった。
米取引所の合算出来高は３３５億９０００万株。直近２０営業日の平均は２１８億３０００万株。
ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を１．７２対１の比率で上回った。ナスダックでも１．７７対１で値上がり銘柄が多かった。
１９日は奴隷解放記念日（ジューンティーンス）の祝日で休場となる。Ｓ＆Ｐ５００は週間で０．９３％上昇。ナスダックは２．４３％、ダウ工業株３０種は０．７１％、それぞれ上昇した。
終値 前日比 ％ 始値 高値 安値 コード
ダウ工業株３０種 51564.70 +72.15 +0.14 51571.85 51949.26 51554.53
前営業日終値 51492.55
ナスダック総合 26517.93 +496.28 +1.91 26410.62 26559.74 26188.69
前営業日終値 26021.66
Ｓ＆Ｐ総合５００種 7500.58 +80.48 +1.08 7487.36 7511.07 7468.32
前営業日終値 7420.10
ダウ輸送株２０種 21637.89 +103.36 +0.48
ダウ公共株１５種 1120.43 +6.31 +0.57
フィラデルフィア半導 14341.78 +864.71 +6.42
体
ＶＩＸ指数 16.40 -2.04 -11.06
Ｓ＆Ｐ一般消費財 1907.81 +33.03 +1.76
Ｓ＆Ｐ素材 647.38 -2.45 -0.38
Ｓ＆Ｐ工業 1527.80 +10.87 +0.72
Ｓ＆Ｐ主要消費財 926.99 -5.30 -0.57
Ｓ＆Ｐ金融 888.84 -8.13 -0.91
Ｓ＆Ｐ不動産 277.11 -0.78 -0.28
Ｓ＆Ｐエネルギー 815.24 -14.37 -1.73
Ｓ＆Ｐヘルスケア 1736.39 -14.94 -0.85
Ｓ＆Ｐ通信サービス 469.92 +5.25 +1.13
Ｓ＆Ｐ情報技術 6880.84 +179.33 +2.68
Ｓ＆Ｐ公益事業 452.20 +2.95 +0.66
ＮＹＳＥ出来高 41.24億株
シカゴ日経先物9月限 ドル建て 72135 + 895 大阪比
シカゴ日経先物9月限 円建て 72070 + 830 大阪比
