[ロンドン １６日 ロイター] - ワールド・ゴールド・カウンシル（ＷＧＣ）が１６日発表した調査で、今後１２カ月以内に金保有量を増やす計画だと回答した中央銀行の割合が、過去最高の４５％に達したことが分かった。前年から２％ポイント上昇した。
年次調査は２月５日から５月１９日にかけて行われ、７４の中銀が回答した。５４％は保有量に変化はないとし、１％は減らす見通しだと答えた。
回答の大半は、２月下旬の中東紛争勃発後に寄せられた。紛争を受けて、原油価格が急騰した一方、金相場は下落した。
ＷＧＣ中銀部門責任者のシャオカイ・ファン氏は、中銀は引き続き金に強い関心を寄せており、最近の価格下落でその姿勢が変わることはないと語った。
米国とイランは週末、戦闘終結とホルムズ海峡再開の条件で合意した。これを受けて金価格は１５日に３％上昇した。
調査会社メタルズ・フォーカスによると、中銀による２０２６年の金需要は、トン数ベースで前年比１５％減少する見通し。それでも２２年以前の水準は上回っており、市場を引き続き下支えする要因となる。
ＷＧＣの調査では、９３％が既に金を保有していると答え、前年の８１％から上昇した。
