SDGs（持続可能な開発目標）は2030年までに解決すべき17の目標を掲げていますが、現時点でその多くが達成困難です。さらに、アメリカのトランプ政権が打ち出す政策など、環境・社会課題解決への歩みには「逆風」も吹いています。

これで気候変動の解決や、より良い社会の実現へと向かう世界の潮流は断ち切られてしまうのか。決して、そんなことはありません。政策転換による影響は軽視できませんが、時代が後戻りすることはないと私たちは確信しています。

実際、あのアメリカでさえ、2025年に再エネによる発電量が過去最高に達したという報告もあります（イラン戦争によるエネルギー危機が始まる前の話です）。

今やサステナビリティの取り組みは、企業の生存戦略やビジネスを通じた価値創造と不可分なものとなっています。日本でも世界でも、大小さまざまな企業が持続可能な未来に向けた取り組みを力強く推進しています。

先の見えない今の時代にこそ、日本企業のたゆまぬ挑戦とサステナブルなビジネスモデルが、世界に求められているのです。

日本企業のサステナブルな挑戦を、世界へ

2023年春、ニューズウィーク日本版は「SDGsアワード」を立ち上げました。この3年間で、日本各地から業種も企業規模もさまざまな延べ180社以上に「パートナー企業」として参画いただきました。

日本企業のたとえ小さな取り組みでも、メディアが広く伝えれば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく――。私たちはメディアとして、そうした「発信と共創の場」をつくることをミッションに掲げて歩んできました。

●2023年度のSDGsアワード授賞式レポートはこちら

●2024年度のSDGsアワード授賞式レポートはこちら

●2025年度のSDGsアワード授賞式レポートはこちら

そして2026年。私たちはこの想いをさらに深化させ、ビジネスと社会貢献の融合により強くフォーカスするため、名称を新たに、ニューズウィーク日本版「サステナビリティアワード」として、第4回のプロジェクトを始動します。

今年度も、本アワードの外部審査員を務めていただいている日本のSDGs研究の第一人者、慶應義塾大学大学院の蟹江憲史教授の研究室との共同研究を継続しています。その成果として、学生が選ぶ「学生部門賞」を「サステナビリティアワード2026」で発表します。

ニューズウィーク日本版では、雑誌の特集、連載「Sustainability for the Future」、そしてウェブサイトの特設ページ（こちら）で、国内外のサステナビリティ事例や最新情報を発信してきました。4年目となる今年度も、この取り組みを継続していきます。

ニューズウィーク日本版の「サステナビリティアワード」は、優れた取り組みを評価し表彰するだけのプロジェクトではありません。

地球を持続可能にするための歩みを加速させるべく、メディアとして日本企業のサステナビリティ事例を伝え、さらには、世界に向けて発信することも目的としています。

ニューズウィーク日本版「サステナビリティアワード2026」の参画について、詳しくは下記までお問い合わせください。

●問い合わせ先：ニューズウィーク日本版サステナビリティ室　newsweeksdgs@cccmh.jp

※ニューズウィーク日本版「サステナビリティアワード」は、日本サステナブルビジネス機構（JSBO）「サステナブルビジネス認証制度」（詳しくはこちら）と相互に制度の紹介などを通じた連携を行っています。