［１１日 ロイター］ - 米金融大手ＪＰモルガン・チェースはリポートで、北海ブレント先物は２０２６年の大半を通じて１バレル＝１００ドル台前半で推移するとの見通しを示した。ホルムズ海峡が６月に再開した場合でも、在庫取り崩しの加速と物流面のボトルネックにより原油市場の需給逼迫が続くためとした。
同行は「仮にホルムズ海峡が６月に再開したとしても、夏場の季節的な需要増に加え、３月と４月に見られた極めて大幅な商業在庫の取り崩しが５月にも繰り返される公算が大きく、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）諸国の在庫は８月までに運用上のストレス水準に達するだろう」と指摘。
ボトルネックはホルムズ海峡そのものからタンカーの確保、製油所の稼働再開、より広範な物流上の制約へと移行する可能性が高く、市場の逼迫は２６年下半期まで続くとの見方を示した。
北海ブレントの２６年通年の平均価格は１バレル＝９６ドルとし、四半期別では第２・四半期が１０３ドル、第３・四半期が１０４ドル、第４・四半期が９８ドルとの見通しを示した。
２７年については、湾岸地域の産油国がホルムズ海峡の再開後、失われた利益の回復を目指して生産量を最大化すると予想。高い原油価格を背景に他の産油国もフル稼働に動くとみられ、２６年９月以降は市場が大幅な供給過剰に転じるとの見通しを示した。
さらに、２７年初頭までにＯＥＣＤ諸国の商業在庫はイラン紛争前の水準に向けて正常化し、原油価格に持続的な下押し圧力がかかると予想した。
同行の新たなシナリオ分析は、原油在庫の取り崩しペースが最終的に「何らかの形で」ホルムズ海峡の再開通を余儀なくさせるという前提を置いており、基本シナリオは、米国とイラン双方が確認した信頼性の高い発表を受けて、６月１日にホルムズ海峡が再開するとの前提に基づいている。
