Kentaro Okasaka
［東京 １６日 ロイター］ - ＴＯＴＯは１６日までに、システムバスとユニットバスの新規受注を２０日から段階的に再開すると発表した。中東情勢を理由に１３日に新規受注を停止すると発表していた。
サプライヤーなど関係各社にも順次説明しながら早急に準備を進めているという。同社は「一部部材の安定確保に向け、引き続き全社を上げて鋭意取り組んでいる」としている。
同社の１３日の発表では、受注停止は、壁や天井などに使われるフィルム接着剤やコーティング剤に含まれる有機溶剤の原料・ナフサの調達が中東情勢で不安定になっている影響としていた。
中東情勢を受け、タカラスタンダードも１３日、原材料の調達が不安定な状況となっているため、事態の長期化によっては一部商品で納期・数量・価格などに影響が出る可能性があると発表した。
ＬＩＸＩＬも１０日、石油由来の樹脂など原材料やアルミニウムなどの素材のコスト増を挙げ、今後の情勢変化に伴い価格や納期、数量などの供給条件を調整する可能性があると発表している。
＊中東情勢による日本企業への影響
一方、木原稔官房長官は１４日、ナフサは「日本全体として必要な量を確保できていると承知している」と述べ、一部で供給の偏りや流通の目詰まりが生じているのは、サプライチェーン（供給網）内の取引企業同士の認識の齟齬（そご）が要因の一つだとし「関係事業者に対して安定供給に関する要請を実施した」と説明していた。
