[ロンドン 16日 ロイター] - S&Pグローバルが16日に発表した3月の英消費者信頼感指数は44.1と、2月の44.8から⁠低下し、2025年1月以来の低水準を記録した。中東紛争が経済に及ぼす潜在的な影響を示す初期の兆候とな⁠る。

調査は3月5─9日に実施された。

S&Pグローバル・マーケット⁠・インテリジェンスのエコノミスト、マリアム・バルーチ氏は、「3月の消費者心理の著しい悪化は、中東での戦争が英国経⁠済に打撃を与えていることを示す最初の具体⁠的な⁠兆候だ」と述べた。

家計の見通しは23年12月以降で最も悲観的となり、高額商品の購入に対する慎重さは1年2カ月ぶりの高水準だった。

イングラ⁠ンド銀行(英中央銀行)や民間エコノミストらは、世界的なエネルギー価格の上昇がインフレを押し上げる恐れがある中、米国とイスラエルの対イラン戦争が経⁠済に与える影響、特に個人消費にどのような打撃を及ぼすかを注視している。

英中銀は19日の会合で予想されていた利下げを見送る可能性が高い。

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