中国は３日に行った過去最大規模の軍事パレードで、改良されたほぼ全世界に届く核武装ミサイルから、防空レーザー、極超音速兵器、近海に密集させる可能性のある海上ドローン（無人機）まで、抑止力の幅広いメッセージを送った。
中国は今回初めて、射程２万キロの大陸間弾道ミサイル「東風（ＤＦ）５Ｃ」や新型の道路移動型長距離ミサイル「東風６１」など、陸・海・空から展開可能な三元核兵器すべてを展示した。
戦略レベルだけでなく、中国軍は近海を支配する決意も示した。シンガポールのS・ラジャラトナム国際研究院の中国防衛問題研究者ジェームズ・チャー氏は公開された新兵器について、中国軍が米国との潜在的な衝突においていかに近海をコントロールできるようにしようと決意しているかを浮き彫りにしたと述べた。
「（海上）ドローンとミサイルを組み合わせることで、有事の際に外部の海軍が介入することさえできないような領域をつくり出すことができる」と指摘。具体的には、魚雷型の新型ドローンと、陸・海・空から発射可能な極超音速兵器の数々は米国とそのパートナーにとって深刻な脅威となり、特にグアムなどの艦船や基地を標的にできる中距離弾道ミサイル「東風２６」の数が増えていることと合わせればなおさらだという。
アナリストらは、中国が台湾を巡る紛争で成功を収めるには南シナ海と東シナ海の制海権を効果的に確保する必要があると指摘している。
新たに編成された航空宇宙、サイバースペース、情報支援ユニットも披露され、宇宙空間や電子戦の領域に対する意欲も示された。
シンガポールを拠点とする安全保障アナリストのアレクサンダー・ニール氏は「西側の軍隊はまだ作戦面で優位に立っているかもしれないが、中国が急速に追いついていることを示そうとしているのは間違いない」と語った。
［ロイター］
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