コラム

いつまで牛を殺すの?最先端バイオ技術で培養食肉を量産する日本発「Shojin Meat Project」始動

2015年11月18日(水)18時45分

 培養肉も筋肉と脂肪の組み合わせを工夫するだけで、おいしくなるのかもしれない。

 しかし消費者は培養肉を受け入れるのだろうか。遺伝子組み換え植物などバイオ技術で作られた食物には、相当激しい反発がこれまでに起こっている。

「でも培養肉は今後どうしても必要になるんです」と羽生氏は言う。

 アジア、アフリカの途上国、新興国が豊かになり肉食化が進めば、いずれ世界は食糧難になると予測されている。昆虫食を選択肢に入れるべきだという主張さえある。

 また米国の起業家たちは火星への移住を実現させようと真剣に取り組んでいるが、そのためには火星で食品を作り出す技術も必要になるだろう。肉の培養技術はこれからの人類にとって不可欠の技術になるはずだ。

 そして何より、できるだけ殺生したくないという長年の人々の思いに応える技術でもある。

「日本には精進料理という文化がある。できるだけ無駄な殺生はしたくないという東洋的、日本的思いを持って、培養肉の技術を推進していけば、いずれ世の中に受け入れられるのではないだろうか。そうした文化的背景を持つ日本人こそが、この技術を推進すべきではないでしょうか」と羽生氏は主張する。

 精進料理をイメージしたので、プロジェクト名をShojinmeat Projectとした。羽生氏らに賛同するメディアクリエイターなどもプロジェクトに参加してくれた。また、ディスカッションや実験に加わってくれる研究者も探しているという。コンピューターグラフィックスなどのアートや、日本の意見の世界への発信を通じて、殺生のない食文化の啓蒙活動に力を入れていきたいという。

コンテストで優勝 協力を得て加速か

 僕がShojinmeat Projectのメンバーに出会ったのは、株式会社リバネスが開催したアグリサイエンスグランプリの最終選考会。農業水産分野に関係する技術者の起業を支援することを目的にしたビジネスコンテストで、Shojinmeat Projectは最優秀賞とロート賞の両方の賞を受賞した。

 最優秀賞を受賞したことで関係者の注目を集めるだろうし、リバネスから選出されたメンター、パートナー企業と一緒になっていよいよ事業化が始まる。生き物を殺さなくてもいい時代を早く実現してもらいたいと思う。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

高市首相、応援演説で円安メリットに言及 米関税のバ

ワールド

米政府機関の一部が閉鎖、短期間の公算 予算案の下院

ビジネス

中国1月製造業PMIが50割れ、非製造業は22年1

ワールド

トランプ氏、労働統計局長にベテランエコノミスト指名
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 2
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 8
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story