コラム

いつまで牛を殺すの?最先端バイオ技術で培養食肉を量産する日本発「Shojin Meat Project」始動

2015年11月18日(水)18時45分

 培養肉も筋肉と脂肪の組み合わせを工夫するだけで、おいしくなるのかもしれない。

 しかし消費者は培養肉を受け入れるのだろうか。遺伝子組み換え植物などバイオ技術で作られた食物には、相当激しい反発がこれまでに起こっている。

「でも培養肉は今後どうしても必要になるんです」と羽生氏は言う。

 アジア、アフリカの途上国、新興国が豊かになり肉食化が進めば、いずれ世界は食糧難になると予測されている。昆虫食を選択肢に入れるべきだという主張さえある。

 また米国の起業家たちは火星への移住を実現させようと真剣に取り組んでいるが、そのためには火星で食品を作り出す技術も必要になるだろう。肉の培養技術はこれからの人類にとって不可欠の技術になるはずだ。

 そして何より、できるだけ殺生したくないという長年の人々の思いに応える技術でもある。

「日本には精進料理という文化がある。できるだけ無駄な殺生はしたくないという東洋的、日本的思いを持って、培養肉の技術を推進していけば、いずれ世の中に受け入れられるのではないだろうか。そうした文化的背景を持つ日本人こそが、この技術を推進すべきではないでしょうか」と羽生氏は主張する。

 精進料理をイメージしたので、プロジェクト名をShojinmeat Projectとした。羽生氏らに賛同するメディアクリエイターなどもプロジェクトに参加してくれた。また、ディスカッションや実験に加わってくれる研究者も探しているという。コンピューターグラフィックスなどのアートや、日本の意見の世界への発信を通じて、殺生のない食文化の啓蒙活動に力を入れていきたいという。

コンテストで優勝 協力を得て加速か

 僕がShojinmeat Projectのメンバーに出会ったのは、株式会社リバネスが開催したアグリサイエンスグランプリの最終選考会。農業水産分野に関係する技術者の起業を支援することを目的にしたビジネスコンテストで、Shojinmeat Projectは最優秀賞とロート賞の両方の賞を受賞した。

 最優秀賞を受賞したことで関係者の注目を集めるだろうし、リバネスから選出されたメンター、パートナー企業と一緒になっていよいよ事業化が始まる。生き物を殺さなくてもいい時代を早く実現してもらいたいと思う。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消

ビジネス

中国SMIC、第4四半期は60.7%増益 予想上回

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し 利下げで相殺可能=E

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story