最新記事
ウクライナ

ワグネルに代わるロシア「主力部隊」の無秩序すぎる姿...RPG発射で「味方を吹き飛ばす」瞬間の映像

Chechen Soldier Hits Comrade with RPG in 'Rambo' Moment Gone Wrong

2023年7月29日(土)19時57分
エリー・クック
マリウポリのチェチェン人部隊

ウクライナ南部マリウポリのチェチェン人部隊(2022年4月) Chingis Kondarov-Reuters

<親ロシアのチェチェン兵士たちは、民間軍事会社「ワグネル」の反乱後、ウクライナの激戦地にも派遣されるようになったという>

ウクライナで戦っている親ロシアのチェチェン人兵士が、携行式ロケット弾(RPG)を使用した際、不注意によりバックブラスト(後方噴射)が仲間の兵士を直撃してしまう様子を捉えたとみられる動画が、インターネット上で拡散されている。

■【動画】統制は取れているのか? RPGのバックブラストが直撃して倒れるチェチェン人兵士

 
 
 
 
 

動画には、砲撃の音が鳴り響く中で一人のチェチェン人兵士が叫び声を上げ、その向こうで別の兵士が肩に担いだRPGを発射する様子が映っている。その直後、RPGを発射した兵士の後ろにいた兵士が、バックブラストの直撃を受けたようで地面に倒れ込む様子も、カメラは映し出している。この兵士はその後、仲間の兵士たちがいる塹壕に這っていった。

本誌はこの動画が撮影された日時や場所、動画に映っているチェチェン系兵士たちの身元について、独自に確認を取ることはできていない。この件についてロシア国防省にコメントを求めたが、返答はなかった。

親ロシアのチェチェン兵たちは、ロシアがウクライナに軍事侵攻した当初から、ロシアのために戦ってきた。ロシア南部チェチェン共和国のラムザン・カディロフ首長は、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領の盟友とされており、これまでもウクライナでの戦争においてロシアへの支持を表明してきた。

ワグネルの戦闘員に代わる存在

これまで専門家はチェチェン人の兵士たちについて、前線には動員されておらず、浄化部隊や憲兵としての役割を果たしているとの見方を示してきた。しかしその後、カディロフは、チェチェン兵がロシアの民間軍事会社「ワグネル」の戦闘員に代わって、バフムトなどの激戦地に配備されることになると述べている。

チェチェン人の兵士やチェチェン系の義勇兵の中には、ウクライナ軍に参加してロシア軍と戦っている者もいる。ウクライナの国防省は7月に入ってから、親ウクライナのチェチェン人部隊が、ウクライナ国内でロシア軍のトラックを待ち伏せする様子を捉えたとする動画をインターネット上で共有した。

米サンディエゴ州立大学のミハイル・アレクセーエフ教授(政治科学)は本誌に対して、多くのチェチェン人義勇兵が、ロシアとチェチェン共和国の非情な体制に対する「長年の不満」からウクライナの前線に向かったと指摘していた。ソビエト連邦の崩壊後、チェチェンは戦争に巻き込まれ、ロシアからの分離独立を目指したものの、再びモスクワの支配下に置かれることになった。

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

韓国当局、個人情報流出のクーパンにシステムの脆弱性

ワールド

「台湾独立」勢力は断固取り締まるべき、中国共産党幹

ワールド

米ICE収容施設でパレスチナ人女性が発作、非人道的

ワールド

スウェーデン、市民権取得規則を厳格化へ 移民抑制図
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中