最新記事

「コロナワクチンを打つとEDになる」「睾丸が腫れる」は本当か

Your Penis, COVID and Vaccines

2021年10月7日(木)18時17分
アイマン・イスマイル(スレート誌)
カウンセリング

BUSINESS/ISTOCK

「ワクチン接種で睾丸が腫れ、勃起不全になる」という人気ラッパー「ニッキ―・ミナージュ」のツイートに科学的証拠はないが......

人気ラッパーのニッキー・ミナージュが9月13日、あるツイートで物議を醸した。2200万人のフォロワーに向けて、ファッションイベント「メットガラ」に出席するための新型コロナワクチン接種を拒否し、まずワクチンについてもっと「研究」すると伝えたのだ。

彼女はこうも付け加えた。「トリニダードにいる私のいとこはワクチンを打たないそう。友人がワクチンを接種してインポテンツ(性的不能)になったから。その友人は睾丸が腫れた。結婚を数週間後に控えていたが、彼女に結婚式をキャンセルされた」

ミナージュの投稿はワクチンをめぐる誤情報と拡散の典型例として、嘲笑の的になった。ワクチンがテストステロンの産生を妨げたり、睾丸に炎症や痛みを起こしたり、勃起不全を引き起こしたりする証拠はない。男性の「性の健康」に関する噂は新型コロナワクチン絡みの陰謀論によくある説の1つであり、人々のワクチン接種の意思決定に影響を与えている。

この手の噂はワクチンではなく、新型コロナ自体が「性の健康」に悪影響を与える可能性がある、という真に憂慮すべき問題を隠蔽することにもつながる。スレート誌のアイマン・イスマイルが泌尿器科医のアーロン・スピッツに最新の科学的知見を聞いた。

――現時点で分かっていることは?

新型コロナがもたらす明確な問題があるという前提で、生殖能力についての研究が行われている。約5%のケースでは、精子の数の減少や運動性の低下など、生殖能力に悪影響を及ぼすことが分かっている。この影響が長く続くかどうかは分からない。

もっと大きな割合、おそらく20%程度の男性はテストステロンの減少と、精巣(睾丸)にテストステロンと精子を作らせるために脳下垂体が分泌するホルモンの増加が指摘されている。精巣に問題があると、脳下垂体の「信号」はさらに増える。つまり、これらの男性は精巣が傷ついているということだ。

一方、もともと精巣の機能に問題があり、テストステロンが減少していた男性が、新型コロナに感染しやすいという可能性もある。要するにニワトリが先か卵が先かの問題だ。正解はまだ出ていない。

――新型コロナはペニスや勃起に強い影響を与えるか?

テストステロンが減少すれば、勃起が困難になる可能性はある。勃起にはペニスへの十分な血流が必要であり、それにはテストステロンが欠かせないからだ。ただし、新型コロナの影響については明確なデータがまだない。

むしろ、新型コロナによる不安やストレスが勃起不全の原因である可能性が高い。新型コロナは人間にパニックを起こさせ、肉体的にも経済的にも大きなストレスを与える。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英中銀次期副総裁にバークレイ幹部起用、元規制当局の

ワールド

マクロスコープ:ホルムズ危機、物価と成長直撃の懸念

ワールド

韓国・シンガポール首脳会談、AI・原子力分野の協力

ビジネス

金現物が一時2%高、米イスラエルのイラン攻撃で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    ドバイの空港・ホテルに被害 イランが湾岸諸国に報復攻撃、民間インフラも対象に
  • 4
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 5
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 6
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 7
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 8
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 9
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 10
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中