最新記事

ヘルス

やっぱり危ない化粧品──米研究で半分以上に発がん性物質

Study Finds Cosmetics in U.S. and Canada Contain Cancerous Chemicals

2021年6月17日(木)15時45分
マシュー・インペリ
化粧品イメージ

PFASは皮膚から吸収されて体内に入る可能性もあるという misuma-iStock

<皮膚や涙管、目や口から体内に入り、永遠に蓄積されていく「フォーエバー・ケミカル」が野放しになっている>

米ノートルダム大学は、学術誌「エンバイロメンタル・サイエンス・アンド・テクノロジー・レターズ」に新たな研究報告を発表。アメリカとカナダで販売および使用されている化粧品の半数以上に、発がん性物質が含まれていると指摘した。

報告によれば、研究チームは数多くの化粧品から高濃度の有機フッ素化合物(PFAS、ピーファス)を検出した。「フォーエバー・ケミカル(永遠に残る化学物質)」として知られるPFASは、環境に悪影響を及ぼす可能性があり、「腎臓がん、精巣がん、高血圧、甲状腺疾患、新生児の低体重や子どもの免疫毒性」との関連も指摘されている。

<解説>「あなたも汚染されている?」 ──PFAS(フォーエバー・ケミカル)とは何か


研究チームは、コンシーラーやファンデーション、アイメイク用およびリップメイク用の200を超える製品について調べ、それぞれの製品に含まれるフッ素の濃度に注目した。研究報告と同時に発表されたプレスリリースによれば、「(フッ素濃度は)製品にPFASが使われていることを示す目印」だという。

調査の結果、全体の52%の製品から高濃度のフッ素が検出された。リップメイク用品は55%、液体状の口紅は62%、ファンデーション(リキッドおよびクリーム)は63%、コンシーラーは36%、マスカラは47%、ウォータープルーフマスカラは82%に高濃度のフッ素が含まれていた。

そのほかのアイシャドーやアイライナー、クリーム、化粧下地やペンシル類についても、全体の58%に高濃度のフッ素が含まれており、パウダー類や頬紅、ブロンザー、ハイライターやスプレー類などについても全体の40%に高濃度のフッ素が含まれていた。研究報告には、それがどのブランドの製品かは記されていない。

「血中にとどまり蓄積されていく」

ノートルダム大学の教授(物理学)で研究を率いたグラハム・ピーズリーは、「消費者がリスクにさらされていることに加え、日々何百万人もの消費者にこれらの製品を提供している業界の規模を考えると、きわめて憂慮すべき研究結果だ」と述べた。

「これらの化粧品は目や口の周りに使用するため、皮膚や涙管から体内に吸収されるおそれがある。口や鼻から体内に入る可能性もある。PFASは持続性のある化学物質で、血流に入り込むとそこにとどまり、蓄積されていく。製造や廃棄の過程で環境を汚染するリスクもあり、そうなるとさらに多くの人に影響が及びかねない」

また研究チームが、フッ素濃度が高かった29の製品についてさらに詳しく調べたところ、これらの製品には4~13種類のPFASが含まれていたことが分かった。この中で製品の成分表示ラベルにPFASが記載されていた製品は、1つだけだったという。

「今回の研究結果は、幅広い化粧品にPFASが使用されていることを示している。重要なのは、アメリカでもカナダでも成分表示に関する規制が十分ではないため、化粧品にどれだけのフッ素化合物が使用されているのかを推定するのが難しいことだ」とピーズリーは述べた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イスラエル首相と会談 イラン核巡り「決

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中