最新記事

ISSUES 2021

特効薬なき対コロナ戦争、世界は中国の「覚悟」に学ぶべき

THERE WILL BE NO QUICK COVID FIX

2020年12月22日(火)15時45分
ウィリアム・ヘーゼルタイン(感染症専門医、バイオ技術起業家)

YULIA SHAIHUDINOVA-MOMENT/GETTY IMAGES

<2021年末までに、大流行を収束させるワクチンや治療薬が開発される可能性は低い。中国政府は初期対応で重大なミスも犯したが、世界に正しい警告もした。2021年に生かすべき教訓とは──。特集「ISSUES 2021」より>

新型コロナウイルスという強烈な嵐が地球上に吹き荒れた年、それが2020年だった。新型コロナはまずアジアに打撃を与え、その後まるで悲しみの津波のようにヨーロッパと南北アメリカに押し寄せた。
20201229_20210105issue_cover200.jpg
1月に世界で100人を超えた死者は、2月には1000人、3月に1万人、4月に10万人、9月には100万人を突破した。犠牲者が増え続けるなかで誰もが思ったのは、この流行はいつになったら終わるのかということだった。

いま多くの人が、新型コロナの大流行は2021年のどこかの時点で終わると思い込んでいる。だが残念ながら、その希望には根拠がない。

感染症の抑制には4つの条件が必要だ。政府の指導力、ガバナンス(統治)、社会の連帯、医療戦略である。大半の国が最初の3つでつまずいたことを考えれば、コロナは2021年も私たちを悩ませ続ける。

北半球では冬の到来とともに感染が急拡大している。とりわけ秋のうちに感染率が急上昇していたヨーロッパと北アメリカでは、死者が急増するだろう。北半球で寒さが緩む頃には南米で気温が下がり、新たな感染の波が襲来する。

4つ目の条件である医療戦略では、もうじきワクチンや命を救う治療法が開発されると多くの人が思っている。

専門家たちが全力を尽くしていることは確かだ。世界中の研究者が一刻を惜しむかのように動き、これまでにないほどの緊密な連携を見せている。こうして彼らはウイルスを特定し、遺伝子情報を解読し、ワクチンと治療法の開発に取り組んできた。

それでも、流行を収束させるだけの効果がある安全なワクチンや治療法が2021年末までに開発される可能性は、極めて低い。

中国が抱いていた覚悟

この記事を書いている2020年末の時点で、臨床試験の最終結果が論文として学術誌に発表されたのは、米製薬大手ファイザーがドイツの製薬企業ビオンテックと共同開発したワクチン候補だけだ。

今ある情報から判断するなら、現在開発中のワクチンは感染を予防し、一生にわたり持続する免疫を提供する効果を持ち得ない。せいぜい症状を抑え、重症化するケースを最小限にとどめる程度だろう。

しかも開発中のワクチンはいずれも2回以上の接種が必要になるとみられ、効果が表れるまでに長ければ2カ月かかると考えられる。

同様に、治療薬の開発にも時間がかかる。大きな話題になった抗ウイルス薬レムデシビルも、回復した患者の血液を使う回復期血漿療法も、罹患率と死亡率の抑制には効果がほとんどないか、全くないことが証明された。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

機械受注4月は前月比9.1%減、判断「持ち直しの動

ビジネス

イスラエル行き輸送船舶、戦争リスク保険料が最大3倍

ワールド

米のウクライナ特使、ベラルーシ大統領と会談計画 和

ワールド

米税制・歳出法案、今後10年で連邦赤字を2.8兆ド
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:コメ高騰の真犯人
特集:コメ高騰の真犯人
2025年6月24日号(6/17発売)

なぜ米価は突然上がり、これからどうなるのか? コメ高騰の原因と「犯人」を探る

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロットが指摘する、墜落したインド航空機の問題点
  • 2
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越しに見た「守り神」の正体
  • 3
    イタリアにある欧州最大の活火山が10年ぶりの大噴火...世界遺産の火山がもたらした被害は?
  • 4
    若者に大不評の「あの絵文字」...30代以上にはお馴染…
  • 5
    50歳を過ぎた女は「全員おばあさん」?...これこそが…
  • 6
    「サイドミラー1つ作れない」レアアース危機・第3波で…
  • 7
    「タンパク質」より「食物繊維」がなぜ重要なのか?.…
  • 8
    ホルムズ海峡の封鎖は「自殺行為」?...イラン・イス…
  • 9
    ブラッド・ピット新髪型を「かわいい」「史上最高に…
  • 10
    コメ高騰の犯人はJAや買い占めではなく...日本に根…
  • 1
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロットが指摘する、墜落したインド航空機の問題点
  • 2
    大阪万博は特に外国人の評判が最悪...「デジタル化未満」の残念ジャパンの見本市だ
  • 3
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の瞬間...「信じられない行動」にネット驚愕
  • 4
    ブラッド・ピット新髪型を「かわいい」「史上最高に…
  • 5
    「セレブのショーはもう終わり」...環境活動家グレタ…
  • 6
    「サイドミラー1つ作れない」レアアース危機・第3波で…
  • 7
    「タンパク質」より「食物繊維」がなぜ重要なのか?.…
  • 8
    右肩の痛みが告げた「ステージ4」からの生還...「生…
  • 9
    アメリカは革命前夜の臨界状態、余剰になった高学歴…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
  • 1
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 2
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は?
  • 3
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊の瞬間を捉えた「恐怖の映像」に広がる波紋
  • 4
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 5
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 6
    「ママ...!」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 7
    あなたも当てはまる? 顔に表れるサイコパス・ナルシ…
  • 8
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドロ…
  • 9
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 10
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中