最新記事

感染症対策

コロナ感染の母から生まれた新生児、抗体もちながら無症状　研究調査へ

2020年11月30日（月）18時02分

シンガポールで今月、新型コロナウイルスに感染した母親が出産した新生児が、コロナの抗体を保有しながら症状を呈していなかったことを受け、医師らが胎児の免疫形成過程に関する研究に乗り出した。写真はシンガポールで2016年9月撮影（2020年　ロイター／Edgar Su）

シンガポールで今月、新型コロナウイルスに感染した母親が出産した新生児が、コロナの抗体を保有しながら症状を呈していなかったことを受け、医師らが胎児の免疫形成過程に関する研究に乗り出した。妊娠・出産を通じて母体から胎児にウイルスや抗体が移行するのかなどを調べる。

病院関係者は、新生児に見られた抗体が新型コロナウイルス感染症に対する十分な免疫効果を持つかなどについてはまだわかっていないと話している。

世界保健機関（WHO）によると、一部の妊婦は新型コロナウイルス感染症の症状が重篤となるリスクがあるが、妊娠・出産を通じて胎児や新生児がウイルスに感染するかは不明。

中国の医師からは、新型コロナに感染した母体から生まれた新生児に抗体が検出されたものの、時間とともに減少したとの報告が医学誌に発表された。

また、イタリアで行われた小規模の研究では、事例は少ないながらも妊娠を通じた感染はあり得るとの結果が得られたと、10月に学術誌「ネイチャー」に発表されている。

他の研究では、母乳や胎盤を通じて抗体が新生児や胎児に移行する可能性を指摘している。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・コロナが改めて浮き彫りにした「毛皮工場」の存在
・巨大クルーズ船の密室で横行する性暴力


ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号（3月31日発売）は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏が閣僚刷新検討　イラン戦争が打撃　選挙控
2026.04.04

ワールド

商船三井のＬＰＧ船がホルムズ海峡を通過　日本関係2
2026.04.04

ワールド

ドバイの米オラクル施設に迎撃破片が落下、負傷者なし
2026.04.04

ワールド

トランプ政権による大学への人種データ開示命令を仮差
2026.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 5
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か？　トランプ…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 7
    【写真特集】天山山脈を生きるオオカミハンター
  • 8
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 10
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている？ 学術誌…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 10
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中