最新記事

感染症対策

コロナ感染の母から生まれた新生児、抗体もちながら無症状　研究調査へ

2020年11月30日（月）18時02分

シンガポールで今月、新型コロナウイルスに感染した母親が出産した新生児が、コロナの抗体を保有しながら症状を呈していなかったことを受け、医師らが胎児の免疫形成過程に関する研究に乗り出した。写真はシンガポールで2016年9月撮影（2020年　ロイター／Edgar Su）

シンガポールで今月、新型コロナウイルスに感染した母親が出産した新生児が、コロナの抗体を保有しながら症状を呈していなかったことを受け、医師らが胎児の免疫形成過程に関する研究に乗り出した。妊娠・出産を通じて母体から胎児にウイルスや抗体が移行するのかなどを調べる。

病院関係者は、新生児に見られた抗体が新型コロナウイルス感染症に対する十分な免疫効果を持つかなどについてはまだわかっていないと話している。

世界保健機関（WHO）によると、一部の妊婦は新型コロナウイルス感染症の症状が重篤となるリスクがあるが、妊娠・出産を通じて胎児や新生児がウイルスに感染するかは不明。

中国の医師からは、新型コロナに感染した母体から生まれた新生児に抗体が検出されたものの、時間とともに減少したとの報告が医学誌に発表された。

また、イタリアで行われた小規模の研究では、事例は少ないながらも妊娠を通じた感染はあり得るとの結果が得られたと、10月に学術誌「ネイチャー」に発表されている。

他の研究では、母乳や胎盤を通じて抗体が新生児や胎児に移行する可能性を指摘している。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・コロナが改めて浮き彫りにした「毛皮工場」の存在
・巨大クルーズ船の密室で横行する性暴力


ニューズウィーク日本版 ISSUES 2026
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月30日／2026年1月6号（12月23日発売）は「ISSUES 2026」特集。トランプの黄昏／中国AIに限界／米なきアジア安全保障／核使用の現実味／米ドルの賞味期限／WHO’S NEXT…2026年の世界を読む恒例の人気特集です

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、牛肉輸入にセーフガード設定　国内産業保護狙い
2026.01.01

ワールド

米欧ウクライナ、戦争終結に向けた対応協議　ゼレンス
2026.01.01

ワールド

プーチン氏、ウクライナでの「勝利信じる」　新年演説
2026.01.01

ビジネス

米新規失業保険申請件数、1.6万件減の19.9万件
2026.01.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは？
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 5
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 8
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」　テニス漬けの学生…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中