最新記事

コロナ禍の世界

コンドームメーカー、コロナで受難

2020年5月8日(金)15時50分
松丸さとみ

ロックダウンにより、人が親密になる機会が損なわれている...... NiKita Filippov -iStock

<対人距離やロックダウンの厳しい規則のせいで、これまでのようにセックスできない状態であるため、コンドームの売り上げ減につながったという......>

ロックダウンの影響でコンドーム売り上げ減

新型コロナウイルス感染症の拡大防止で、人との距離を開けることが求められているが、こうした予防策のせいで、コンドームの売り上げが悪化したという。

英国に本社を構える日用消費財メーカーのレキットベンキーザー(RB)はこのほど、2020年第1四半期の決算を発表。同社の主力商品の一つであるコンドーム「デュレックス」の売り上げが若干減少したと発表した。同社の発表文によると、1月と2月の売り上げは好調だったが、コロナウイルス感染予防で対人距離の確保が叫ばれるようになった3月、売り上げが伸び悩んだという。

英国は、3月23日に外出禁止令が出されて以来、ロックダウン状態になっている。医療従事者など一部の職種の通勤や、生活必需品の調達、1日1回の運動などを除き、外出は禁止されている。同じ世帯に住んでいる以外の人と会うのも、ロックダウンの規則に反することになる。

カップルも不安からセックスの回数減

ガーディアン紙によると、RBのラクスマン・ナラシムハン最高経営責任者(CEO)は、コロナウイルス感染予防に伴うロックダウンにより、人が親密になる機会が損なわれていると指摘。対人距離やロックダウンの厳しい規則のせいで、これまでのようにセックスできない状態であるため、売り上げ減につながったと説明した。

また、カジュアルなセックスをする人が減っただけでなく、すでに関係が安定したカップル(恋人同士や夫婦など)の間でも、不安感が増しており、セックスの回数が減少しているという。

ナラシムハン氏によると、コンドームの売り上げが特に減った地域はイタリアだ。英国でも減ったが、とりわけ若い世代のセックスの回数は、ロックダウン開始前と比べると「かなり減った」という。

ロックダウンが発表された翌日の3月24日、英首相官邸で行われた記者説明会の中でジェニー・ハリス副主任医務官は、付き合い始めたばかりのカップルの場合、付き合いを一気に進めて一緒に暮らすか、別々に隔離生活に入るか、すぐに決断する必要があると述べた。

ハリス氏はさらに、別々の家での自主隔離でしばらく会えなくなるか、一緒に暮らすか、どちらに決めたにせよ、ロックダウン解除まではそれを守らなければならない、と説明。コロナウイルス感染拡大を抑えるには、ロックダウン中は違う世帯の人とは会わずに、ルールを守ることが重要だと訴えた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

NZ中銀総裁、2%のインフレ目標にコミット 強いC

ワールド

プーチン氏が米特使らと会談、ウクライナ交え23日に

ビジネス

日銀、政策金利0.75%で維持 26年度の経済・物

ワールド

「トランプ氏は権力維持を模索」スミス元特別検察官が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 7
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中