最新記事

コロナ禍の世界

コンドームメーカー、コロナで受難

2020年5月8日(金)15時50分
松丸さとみ

ロックダウンにより、人が親密になる機会が損なわれている...... NiKita Filippov -iStock

<対人距離やロックダウンの厳しい規則のせいで、これまでのようにセックスできない状態であるため、コンドームの売り上げ減につながったという......>

ロックダウンの影響でコンドーム売り上げ減

新型コロナウイルス感染症の拡大防止で、人との距離を開けることが求められているが、こうした予防策のせいで、コンドームの売り上げが悪化したという。

英国に本社を構える日用消費財メーカーのレキットベンキーザー(RB)はこのほど、2020年第1四半期の決算を発表。同社の主力商品の一つであるコンドーム「デュレックス」の売り上げが若干減少したと発表した。同社の発表文によると、1月と2月の売り上げは好調だったが、コロナウイルス感染予防で対人距離の確保が叫ばれるようになった3月、売り上げが伸び悩んだという。

英国は、3月23日に外出禁止令が出されて以来、ロックダウン状態になっている。医療従事者など一部の職種の通勤や、生活必需品の調達、1日1回の運動などを除き、外出は禁止されている。同じ世帯に住んでいる以外の人と会うのも、ロックダウンの規則に反することになる。

カップルも不安からセックスの回数減

ガーディアン紙によると、RBのラクスマン・ナラシムハン最高経営責任者(CEO)は、コロナウイルス感染予防に伴うロックダウンにより、人が親密になる機会が損なわれていると指摘。対人距離やロックダウンの厳しい規則のせいで、これまでのようにセックスできない状態であるため、売り上げ減につながったと説明した。

また、カジュアルなセックスをする人が減っただけでなく、すでに関係が安定したカップル(恋人同士や夫婦など)の間でも、不安感が増しており、セックスの回数が減少しているという。

ナラシムハン氏によると、コンドームの売り上げが特に減った地域はイタリアだ。英国でも減ったが、とりわけ若い世代のセックスの回数は、ロックダウン開始前と比べると「かなり減った」という。

ロックダウンが発表された翌日の3月24日、英首相官邸で行われた記者説明会の中でジェニー・ハリス副主任医務官は、付き合い始めたばかりのカップルの場合、付き合いを一気に進めて一緒に暮らすか、別々に隔離生活に入るか、すぐに決断する必要があると述べた。

ハリス氏はさらに、別々の家での自主隔離でしばらく会えなくなるか、一緒に暮らすか、どちらに決めたにせよ、ロックダウン解除まではそれを守らなければならない、と説明。コロナウイルス感染拡大を抑えるには、ロックダウン中は違う世帯の人とは会わずに、ルールを守ることが重要だと訴えた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ政権、石炭火力発電所の有害大気汚染物質規制

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」 WSJ

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド

ワールド

日ロ関係はゼロに低下、平和への対話進行していない=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中