最新記事

サーキュラー・エコノミー

火山灰のコンクリートが都市の省エネを促進

2018年10月23日（火）18時00分
シドニー・ペレイラ

火山灰は製造に熱を使わない　Beawiharta-REUTERS

＜セメント製造にかかるエネルギーを大幅に削減できる――火山灰の建築素材への混合の試みが始まった＞

彼ら研究者たちが実現を目指しているのは、コンクリートのビルを火山灰でいっぱいにすること。噴火による建物被害の話ではない。壁に火山灰を埋め込んで、より強靭でエコなビルを造ろうという試みだ。

マサチューセッツ工科大学（MIT）やクウェート科学研究所のチームは、火山灰とコンクリートの混合素材を使った特殊な建築を目指し、研究を進めている。この素材はコンクリート製造にかかるエネルギーを削減し、強度を上げられるという。

専門誌ジャーナル・オブ・クリーナー・プロダクションに彼らが発表した素材は、粉砕した火山岩と、ポルトランドセメントと呼ばれる通常のコンクリートとを混合した物質。混合比率を半々にした場合、例えば一区画のコンクリートビル26棟でエネルギーを16％削減できる。

「ポルトランドセメントができるまでには、石灰岩の収集、粉砕、処理、製造と、多くの過程が必要になる」と、論文の筆頭筆者クナル・カプウェイドパティルは言う。「かなりのエネルギー集約型の製造過程だ。だが火山岩の場合は火山岩を集め、砕いて火山灰にするだけだ」

ポルトランドセメントは世界の二酸化炭素排出量の約5％に関わっている。製造過程で大量の熱が必要だからだ。対する火山灰は、製造に熱を使わない。

研究チームは多種多様な火山灰を異なる大きさにし、セメントとさまざまな比率で混合した。研究結果によって、多様な建造物に対応できるカスタマイズの幅が広がるだろう。例えば、細かく粉砕するほど強度は上がるため、高層ビルには細かい粒子の火山灰を高い比率で混合する。道路の防音壁なら、大きな粒子を混ぜる、という具合だ。

廃棄物である火山灰を有効活用できるのも、大きな利点だ。地元で調達できれば、遠隔地から原料を運送する必要もなくなる。ただし火山灰は地域別に異なる特性を持つため、セメントと混合したときの特性の違いも研究する必要があるだろう。

MITのオーラル・ビュユコズルトュルク教授（環境工学）は、火山灰混合コンクリートが都市の省エネを劇的に促進すると信じている。「素材レベルから建物レベル、さらに都市レベルに広げれば、途方もない省エネが実現できるかもしれない」

[2018年10月16日号掲載]

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号（2月17日発売）は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

バングラ総選挙、デモ主導したＺ世代政党は6議席　連
2026.02.16

ワールド

タイＧＤＰ、第4四半期は前年比＋2.5％　予想上回
2026.02.16

ワールド

収監中のイスタンブール市長、エルドアン大統領に「早
2026.02.16

ワールド

北朝鮮、党大会で軍備目標再設定へ　前回目標は一部の
2026.02.16
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ？ …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中