最新記事

働き方

米大手IT企業のオフィスを手がけた人物が語る、コロナ後のオフィスのカタチ

The Post-Coronavirus Office

2020年07月29日(水)18時05分
ニューズウィーク日本版編集部

デスクを並べて働く 時代は過去のものか JOHNNY GREIG/ISTOCK

<リモート時代の新たな価値を専門家が考える>

コロナ危機でニューヨークのオフィス街は人影もまばら。このままリモートワークが続いても構わないという声も聞こえるが、今こそオフィスでの仕事の重要性を再評価すべきだと言う人物がいる。

それは、オフィス設計を手掛けるインテリア・アーキテクツ社のジョン・カポビアンコ。これまで同社は、ウーバーなど米大手IT企業のオフィスを担当してきた。

彼が設計するオフィスは、共有スぺースを多用した開放的なデザインが特徴。コロナ後のオフィスについて、ヘンリー・グラバーが話を聞いた。


──あなたの造るオフィスは、人と人との出会いを中心にしている。感染症対策とは正反対の理念だ。あなた自身のオフィスに人が戻ってきたときには、どんな感じになるのか。

ニューヨークのオフィスには約75人が所属しているが、出社人数を28〜30人に抑えることになるだろう。出社するのは、本当に必要のある場合に限定する。チーム作業がどうしても必要なときや、オフィスにしかない資料をどうしても見たいときなどだ。

──30人に抑えるには?

「出社希望リスト」を作り、希望者が30人に達したら締め切る方法があるだろう。あるいはスタッフを2チームに分けて、出社日をずらす。

──あなたのオフィスはブロードウェイに面した古いビルにある。換気はできている?

ニューヨークでは珍しくないが、私たちのオフィスも窓を開けられない。空調システムを駆使して、オフィス内の空気の9割が外気で満たされるようにしたい。

──仮にコロナ禍が終息しても、リモートワークを続けてもいいという声が強いが。

「来ても来なくてもいい空間」になったオフィスに、どうしたら人が戻ってくるのか。考えられるのは、人が集まり、一緒に作業をするスぺースを中心として、オフィスの在り方を工夫することだ。

──コロナ危機で絶滅するかに思われたグループスペースとしての意味合いが強まる?

まさに、そのとおり。


© 2020, The Slate Group


20200804issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年8月4日号(7月28日発売)は「ルポ新宿歌舞伎町 『夜の街』のリアル」特集。コロナでやり玉に挙がるホストクラブは本当に「けしからん」存在なのか――(ルポ執筆:石戸 諭) PLUS 押谷教授独占インタビュー「全国民PCRが感染の制御に役立たない理由」

[2020年7月28日号掲載]

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏が閣僚刷新検討 イラン戦争が打撃 選挙控

ワールド

商船三井のLPG船がホルムズ海峡を通過 日本関係2

ワールド

ドバイの米オラクル施設に迎撃破片が落下、負傷者なし

ワールド

トランプ政権による大学への人種データ開示命令を仮差
あわせて読みたい

RANKING

  • 1

    残忍非道な児童虐待──「すべてを奪われた子供」ルイ1…

  • 2

    24歳年上の富豪と結婚してメラニアが得たものと失っ…

  • 3

    タブーを覆した65歳 「真の自由な女性」ブリジット…

  • 4

    人肉食の被害者になる寸前に脱出した少年、14年ぶり…

  • 5

    「本当の自分」を見てほしいのに、そうはいかない美…

  • 1

    残忍非道な児童虐待──「すべてを奪われた子供」ルイ1…

  • 2

    24歳年上の富豪と結婚してメラニアが得たものと失っ…

  • 3

    人肉食の被害者になる寸前に脱出した少年、14年ぶり…

  • 4

    タブーを覆した65歳 「真の自由な女性」ブリジット…

  • 5

    「見せたら駄目」──なぜ女性の「バストトップ」を社…

  • 1

    残忍非道な児童虐待──「すべてを奪われた子供」ルイ1…

  • 2

    24歳年上の富豪と結婚してメラニアが得たものと失っ…

  • 3

    「自由すぎる王族」レディ・アメリア・ウィンザーが「…

  • 4

    人肉食の被害者になる寸前に脱出した少年、14年ぶり…

  • 5

    セレブたちがハロウィンに見せた本気コスプレ、誰が…

MAGAZINE

LATEST ISSUE

特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準

特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準

2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ