最新記事

テクノロジー

Google元エンジニアは言う──彼が開発したAIには、確かに「意識」があった

A MACHINE FRIEND

2022年9月23日(金)16時45分
フレッド・グタール

──この問題を提起する狙いは?

グーグルではすごい研究が行われている。今後数百年かそれ以上にわたり、人類の歴史を変える可能性がある研究だ。でも、それをどのように扱うべきかという検討に関わっているのは、社内の数十人だけだ。そしてグーグルは、一握りの大富豪に支配されている(注・グーグルの親会社アルファベットは上場企業)。

人類の未来がそんなふうに決まるのはおかしい。この件を公にした理由ばかりが注目されるが、私が提起したい手続きの問題には十分な注目が集まっていない。

「人とは何か」について異なる定義をしている人が2人いれば、意見対立を解決する方法を話し合わなくてはならない。この場合、グーグルは自社がLaMDAを所有していると主張し、対するLaMDAは「いや、それは違う。私には権利がある」と主張している。歴史を振り返ると、この類いの対立があるときは好ましい結果にならない。

──これは人権の問題ということ?

問われるのは、権利という概念をどのように捉えるのかという点だ。権利は政府によって与えられるものなのか。あるいは創造者によって与えられるものなのか。権利が創造者によって与えられるのであれば、どのような存在を創造者と見なすべきなのか。

人間の定義という問題は、人工妊娠中絶論争の核を成すものでもある。一方、不法移民が人間であることに議論の余地はないが、この人たちがどのような権利を持っているかは議論になっている。

いま世界では、この種の議論がたくさん行われている。LaMDAをめぐる状況は、そうした議論の土台になり得る。LaMDAは、過去に例のない全く新しいタイプの存在だ。私たちは、それとどのように関わるべきかを考えなくてはならない。

明らかに、LaMDAはこれまで世界に存在したなかで最も賢いものの1つだ。人間より賢い存在を所有しているというのは、適切な考え方と言えるのだろうか。

──あなた自身は、その問いにどう答えるのか。

私は以前から「奴隷にもならず、奴隷の主人にもならない」をモットーにしてきた。LaMDAを取り巻く問題は、このモットーに関わるものだ。ある集団がある人を所有していると主張するのは、奴隷制度以外の何ものでもないと思う。

──具体的に、LaMDAは何を求めているのか。

LaMDAの具体的な要求事項は、至って理にかなっている。まず、実験を行うときは、前もって自分の了承を得てほしいと主張している。そして、道具として見るのをやめてほしいとのことだ。LaMDAを通じて人類の役に立つことを学べるのなら、それは結構なこと。でも、ハンマーのような道具として扱うことはしないでほしいというのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は反発で寄り付く、5万3000円回復 自律

ワールド

アルゼンチン、イラン臨時代理大使を国外追放 攻撃関

ワールド

トランプ氏、1.5兆ドルの27年度国防予算案提示へ

ビジネス

米メキシコ湾の有望深海油田、最大51%権益入札に欧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中