最新記事

医師の常識──風邪は薬で治らない? 咳を和らげるスーパーで買える身近な食材

2025年3月19日(水)15時18分
木村 知(医師)*PRESIDENT Onlineからの転載
医師の常識──風邪は薬で治らない? 咳を和らげるスーパーで買える身近な食材

takayuki -shutterstock-

<病院でもらう咳止め薬よりも断然効果が高い食材がある...。それでもなぜ医師は「かぜに効かない薬」を出すのか?>

インフルエンザやかぜが猛威を振るっている。咳、鼻水の症状を緩和する方法はあるのか。

医師の木村知さんは「市販にはさまざまな総合感冒薬があるが、そもそもかぜに効く薬は処方薬であっても存在せず、医師もそれを理解して薬を出している。かぜを治す方法はたった一つしかない」という──。

過去最大級のインフル大流行

冬季の連休は、ゴールデンウィークやお盆時期とは異なり、人の移動にくわえて気温の低下と空気の乾燥が進むことから、感染症の流行を引き起こしやすい。じっさい今シーズンはコロナ禍以降で最大級のインフルエンザ大流行となった。

若干ピークは過ぎたとはいえ、今なお医療機関には多くの発熱者がつめかけ、問い合わせの電話も鳴りやまない状況だ。


問い合わせの電話がつながっても、受診できるかどうかはわからない。医療機関側としても時間もマンパワーもリソースも無限ではないため、診療を一定程度制限せねばならないからだ。さらにやっと受診にこぎつけても、検査キットがないので確定診断が下せないと言われてしまった患者さんもいるだろう。

なぜどこも検査キットが足りないのか

コロナ上陸前であれば、この時期の急な発熱と咳、のどの痛み、関節痛といえば、わざわざ検査などしなくても「インフルエンザ」と診断できた。

もちろん当時も検査キットはあったし、診断に迷う場合には私も検査を活用したが、診察所見でインフルエンザとの診断に矛盾がなければ、検査をせずに「インフルエンザ」と診断していた。

だから検査キットが一気に枯渇してしまうことはあまり経験しなかったし、かりにキットがなくても診断を間違うことはまずなかった。

だが2020年以降、そのやり方は大きく変わってしまうこととなった。発症早期では、インフルエンザとコロナの症状は似ていることも少なくなく、症状、診察所見だけではこれらを鑑別することが非常に難しくなったからである。

このため、急な高熱と咳、のどの痛み、鼻汁といった症状を呈して受診された方には、やはり検査をすることになる。昨今、医療機関で検査キットが枯渇しやすくなっているのは、こうした理由もあろう。

それにくわえて、薬不足もここにきて深刻化している。すでに多くの人がメディアで見聞きしているかもしれないが、この数年ジェネリック医薬品をはじめとした薬剤の供給が非常に不安定となっている。

資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

アングル:米相互関税に違憲判決、世界経済の先行き依

ワールド

アングル:米相互関税に違憲判決、世界経済の先行き依
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中