最新記事

トレーニング

全否定の「囚人筋トレ」が普通の自重筋トレと違う3つの理由

2018年11月5日(月)20時10分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

写真はイメージです。 Satyrenko-iStock.

<ジム通いのみならず、プロテインやステロイドも「すべて不要」と言い切る話題の『プリズナートレーニング』。「著者が元懲役囚」「300ページ超」「(それなのに)初心者でも取り組みやすい」という、異色の筋トレ本だ>

アメリカといえばファストフードばかりで、アメリカ人は太っている人が多い――そんなイメージを持っている人がいるかもしれない。

だが現実には、アメリカ人の体格は二極化していると言える。成人の約40%がボディー・マス・インデックス(BMI)で「肥満」に分類されるほどの「肥満体国」であることは事実だが、経営層やホワイトカラーの間では体を鍛えている人が少なくない。肥満は自己管理ができない証拠とばかりに、採用や出世においてマイナス評価になるとされているのだ。

「デキるビジネスパーソンほど体を鍛える」――そんな「アメリカンスタンダード」が今、日本に到来している。サントリーホールディングスの新浪剛史社長やGMOインターネットの熊谷正寿会長兼社長など、トレーニングしていることを公言する経営者や起業家が増加中だ。

経営層だけではない。「筋トレ」はもはや一大ブーム。スポーツジムが有名人を使ったテレビCMをバンバン流し、NHKで放送された筋トレ番組がネットでバズる。書店に行けば、「筋トレ本」が数多く並んでいる。

ブームの一角を担うのが、いわゆる「自重トレーニング」の広がりだ。器具を使わず、自分の体の重みだけを使って鍛える方法である。筋トレをしたいがジムに通うのはお金が掛かると敬遠する人もいるし、ジムに通っている人も、出張時など道具なしでトレーニングしたい場合がある。そして「自重こそが真の筋トレだ」という信念の人も。

そんな人たちに絶大な人気を集めている本がある。ジム通い、器具を使ったトレーニングのみならず、プロテインからトレーニング用サプリメント、ステロイド(筋肉増強剤)に至るまで、すべて不要だと言い切って全米ベストセラーとなった『Convict Conditioning』だ。

2017年7月に刊行された邦訳版『プリズナートレーニング』(山田雅久訳、CCCメディアハウス)も話題を呼び、版を重ねて現在10刷。アマゾンで200以上のレビューが付いて、平均4.3の高い評価を得ている。

【参考記事】ジム通いもプロテインも不要な「塀の中の筋トレ法」が日本上陸

著者のポール・ウェイドは元懲役囚だ。ヘロイン密売の罪で投獄されて20年以上を刑務所で過ごし、そこで自重トレーニングの師匠――70歳近い元SEALs(米海軍特殊部隊)隊員の終身刑囚だ――に出会った。鋼のような肉体をつくり上げて過酷な獄中生活を生き抜くと、釈放後、自重トレーニングの伝道師に。まさに「塀の中の筋トレ法」である。それだけでも大多数の「筋トレ本」と一線を画している。

その内容も、「筋トレ本」としては異色かもしれない。『プリズナートレーニング』も、その続編となる『プリズナートレーニング 超絶!!グリップ&関節編』(2018年4月刊行、山田雅久訳、CCCメディアハウス)も、共に300ページを超えるボリュームがあり、あらん限りのポール・ウェイド流「筋トレ哲学」が文字でつづられているのだ(もちろん、トレーニングの写真も豊富だが)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ホルムズ海峡「時間あれば開放できる」 

ビジネス

為替の動きは石油市場に引きずられている、法的に可能

ビジネス

米雇用者数、3月予想上回る17.8万人増 失業率4

ワールド

中国、馬興瑞・党政治局員を「規律違反」で調査 10
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 6
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中