最新記事

トレーニング

全否定の「囚人筋トレ」が普通の自重筋トレと違う3つの理由

2018年11月5日(月)20時10分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

写真はイメージです。 Satyrenko-iStock.

<ジム通いのみならず、プロテインやステロイドも「すべて不要」と言い切る話題の『プリズナートレーニング』。「著者が元懲役囚」「300ページ超」「(それなのに)初心者でも取り組みやすい」という、異色の筋トレ本だ>

アメリカといえばファストフードばかりで、アメリカ人は太っている人が多い――そんなイメージを持っている人がいるかもしれない。

だが現実には、アメリカ人の体格は二極化していると言える。成人の約40%がボディー・マス・インデックス(BMI)で「肥満」に分類されるほどの「肥満体国」であることは事実だが、経営層やホワイトカラーの間では体を鍛えている人が少なくない。肥満は自己管理ができない証拠とばかりに、採用や出世においてマイナス評価になるとされているのだ。

「デキるビジネスパーソンほど体を鍛える」――そんな「アメリカンスタンダード」が今、日本に到来している。サントリーホールディングスの新浪剛史社長やGMOインターネットの熊谷正寿会長兼社長など、トレーニングしていることを公言する経営者や起業家が増加中だ。

経営層だけではない。「筋トレ」はもはや一大ブーム。スポーツジムが有名人を使ったテレビCMをバンバン流し、NHKで放送された筋トレ番組がネットでバズる。書店に行けば、「筋トレ本」が数多く並んでいる。

ブームの一角を担うのが、いわゆる「自重トレーニング」の広がりだ。器具を使わず、自分の体の重みだけを使って鍛える方法である。筋トレをしたいがジムに通うのはお金が掛かると敬遠する人もいるし、ジムに通っている人も、出張時など道具なしでトレーニングしたい場合がある。そして「自重こそが真の筋トレだ」という信念の人も。

そんな人たちに絶大な人気を集めている本がある。ジム通い、器具を使ったトレーニングのみならず、プロテインからトレーニング用サプリメント、ステロイド(筋肉増強剤)に至るまで、すべて不要だと言い切って全米ベストセラーとなった『Convict Conditioning』だ。

2017年7月に刊行された邦訳版『プリズナートレーニング』(山田雅久訳、CCCメディアハウス)も話題を呼び、版を重ねて現在10刷。アマゾンで200以上のレビューが付いて、平均4.3の高い評価を得ている。

【参考記事】ジム通いもプロテインも不要な「塀の中の筋トレ法」が日本上陸

著者のポール・ウェイドは元懲役囚だ。ヘロイン密売の罪で投獄されて20年以上を刑務所で過ごし、そこで自重トレーニングの師匠――70歳近い元SEALs(米海軍特殊部隊)隊員の終身刑囚だ――に出会った。鋼のような肉体をつくり上げて過酷な獄中生活を生き抜くと、釈放後、自重トレーニングの伝道師に。まさに「塀の中の筋トレ法」である。それだけでも大多数の「筋トレ本」と一線を画している。

その内容も、「筋トレ本」としては異色かもしれない。『プリズナートレーニング』も、その続編となる『プリズナートレーニング 超絶!!グリップ&関節編』(2018年4月刊行、山田雅久訳、CCCメディアハウス)も、共に300ページを超えるボリュームがあり、あらん限りのポール・ウェイド流「筋トレ哲学」が文字でつづられているのだ(もちろん、トレーニングの写真も豊富だが)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国国会、対米投資の特別委員会を設置 関連法を迅速

ビジネス

英ナットウエスト、エブリン・パートナーズ買収 36

ビジネス

インドネシア、市場急落受けMSCIと週内会合 取り

ワールド

モスクワの軍高官銃撃、容疑者がウクライナ関与認める
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中