最新記事

経営

ドラッカーが遺した最も価値ある教え（前編）

「経営学の父」の膨大な著作の中から厳選された最高の教訓とは

2015年7月22日（水）19時20分

Rawpixel/Shutterstock

　経営学の父とされるピーター・ドラッカーは、実践志向が強く、アカデミズムの世界では異端扱いされていた。ドラッカーは、切実な問題に対する現実的な解決策を生み出せない理論には意味がないと考えていた。

　では、意味のある経営理論とはどんなものか。彼の最初の教え子であり、ドラッカー理論の伝承者ともいえるウィリアム・Ａ・コーエンは、新刊『プラクティカル・ドラッカー 英知を行動にかえる40項』（池村千秋訳、CCCメディアハウス）でその答えを提示している。

　経営者が問題を解決したいときは、ドラッカーならどうするかを考え、それを行動に移せばいい。だがドラッカーは膨大な量の著作を遺したため、その考えを参照しようにも、どこから手をつければいいか迷ってしまうと、クレアモント大学院大学ドラッカー研究所所長のリック・ワルツマンは本書の序文に書いている。

　そこでコーエンは、遺された膨大な著作から、最も重要な40のテーマを抽出・整理し、ドラッカーの教えを現実のビジネスに適用するための具体的な方策を示した。それが本書だ。「コーエンは......『なにを』すべきかではなく『どのように』おこなうべきかに関する主張を巧みに整理して示してくれた。『プラクティカル・ドラッカー』は、屋上屋を重ねるような無意味なものではなく、読む人に新たな発見を与えてくれる著書に仕上がっている」と、ワルツマンは評している。

　ここでは、本書の「英知を行動にかえる40項」の中から「ドラッカーが遺した最も価値ある教え」を抜粋し、前後半に分けて掲載する。


『プラクティカル・ドラッカー
　――英知を行動にかえる40項』

　ウィリアム・Ａ・コーエン 著
　池村千秋 訳
　CCCメディアハウス

◇　◇　◇

　ドラッカーについてインタビューに来るジャーナリストたちがよく聞きたがる問いは、「ドラッカーの最も価値ある教えはなにか？」というものだ。しかし、ドラッカーは実に多くの洞察と素晴らしいアイデア、倫理的・道徳的な指針を示していた。それに従って行動していれば、組織や国が経済的な破綻を避けられただろうと思われる教えも少なくない。

　だから、そのような問いに答えるのはほぼ不可能だと、私は思っていた。そこで、こう答えていた――「状況によりますね」。どういう問題を解決したいかによるというわけだ。あらゆる状況で最高の教訓をひとつだけ紹介することは避けていた。ほかの数々の教えよりも圧倒的に優れた教訓をひとつに絞ることはできなかったのだ。

　しかし最近、もう少しマシな回答ができるのではないかと思うようになった。そこで、さまざまな問題に関するドラッカーの教えを再検討してみた。ドラッカーの予測に共通する要素はないか？　いくつかの助言に一貫した教訓を見いだせないか？　本当に「最も価値ある教え」と呼ぶに値する原則はないか？

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル：イラン攻撃に踏み切ったトランプ氏、外交政
2026.03.01

ワールド

イラン情勢、木原官房長官「石油需給に直ちに影響との
2026.03.01

ワールド

茂木外相、「核兵器開発は決して許されない」　米攻撃
2026.03.01

ワールド

米・イスラエルがイランに大規模攻撃、体制転換視野に
2026.03.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 3
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ？
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 10
    インフレ直撃で貯蓄が消える...アメリカ人の54％が「…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4～5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中