コラム

ブレークスルー感染はこうして防げ 英オックスフォード大学がツール開発

2021年09月21日(火)18時34分

今回、研究チームが開発したブレークスルー感染リスクアルゴリズムは現在、診察時にコロナ感染に対する患者の脆弱度を見積もるために使用しているNHS(英国民医療サービス)リスク予測ツールの最新版として使用される。オンラインで学術的にも利用できるようにするが、臨床ガイダンスは付けていないという。

英キングス・カレッジ・ロンドンのペニー・ウォード客員教授(薬学)は「ワクチン接種にかかわらず、高齢者、ワクチンの効き目が弱い免疫不全患者、既往症を持つ人がブレークスルー感染をした場合、より重いリスクをもたらすことが今回の研究で分かった」と指摘する。

「追加の治療が必要なグループを特定できる。感染者と接触した場合や実際に感染した場合に抗体カクテル療法による感染予防や早期治療が可能になる。ハイリスクを抱える人は3回目の接種を受けると免疫応答が高まるだろう」

ピーター・イングリッシュ前英医師会(BMA)公衆衛生医学委員会委員長はこう語る。「時間が経過し、より多くのデータが蓄積され、より多くの仮説が検証されることによってツールはさらに改良される。感染者全員に抗ウイルス剤や抗体カクテル療法を施して重症化するのを防ぐことはできないが、このようなツールで追加の治療が必要な人々を特定できる」

接触制限についてもブレークスルー感染によるリスクの度合いに応じて自主的に決めることができるようになるかもしれない。

コロナ治療薬の確保に2352億円

すでに退陣が決まっている菅政権は8月27日の閣議で(1)ワクチン関連で8415億円(2)コロナ治療薬の抗体カクテル療法「ロナプリーブ」、抗ウイルス薬「ベクルリー(レムデシビル)」の確保に2352億円など総額1兆4226億円を支出することを決めたため、新型コロナウイルス感染症対策予備費の残額は2兆5654億円となった。

米大統領選の最中にコロナに感染したドナルド・トランプ前大統領の治療にも使われたロナプリーブの効き目は絶大だ。イギリスの臨床試験でもコロナに対する独自の抗体反応がなかった患者に投与すると死亡率が5分の1に減少した。日本政府は30万回分を追加購入する方針を決めた。すでに確保している20万回分と合わせると計50万回分だ。

イギリスの医療予算には限りがあるが、日本では人の命は地球より重い。レムデシビルはお一人様約38万円。抗体カクテル療法ロナプリーブはバイデン現米政権が1回当たり2100ドル(23万円)で製薬会社から調達している。日本にはおそらくプレミア付きで輸出されるはずだ。医療経済を考えるとまずワクチンを展開して入院患者を減らすことが最善策だ。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国、25年の鉱工業生産を5.9%増と予想=国営テ

ワールド

日銀幹部の出張・講演予定 田村委員が26年2月に横

ビジネス

日経平均は続伸、配当取りが支援 出遅れ物色も

ビジネス

午後3時のドルは156円前半へ上昇、上値追いは限定
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 5
    「時代劇を頼む」と言われた...岡田准一が語る、侍た…
  • 6
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 7
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 8
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 8
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 9
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 10
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story