コラム

ブレークスルー感染はこうして防げ 英オックスフォード大学がツール開発

2021年09月21日(火)18時34分

今回、研究チームが開発したブレークスルー感染リスクアルゴリズムは現在、診察時にコロナ感染に対する患者の脆弱度を見積もるために使用しているNHS(英国民医療サービス)リスク予測ツールの最新版として使用される。オンラインで学術的にも利用できるようにするが、臨床ガイダンスは付けていないという。

英キングス・カレッジ・ロンドンのペニー・ウォード客員教授(薬学)は「ワクチン接種にかかわらず、高齢者、ワクチンの効き目が弱い免疫不全患者、既往症を持つ人がブレークスルー感染をした場合、より重いリスクをもたらすことが今回の研究で分かった」と指摘する。

「追加の治療が必要なグループを特定できる。感染者と接触した場合や実際に感染した場合に抗体カクテル療法による感染予防や早期治療が可能になる。ハイリスクを抱える人は3回目の接種を受けると免疫応答が高まるだろう」

ピーター・イングリッシュ前英医師会(BMA)公衆衛生医学委員会委員長はこう語る。「時間が経過し、より多くのデータが蓄積され、より多くの仮説が検証されることによってツールはさらに改良される。感染者全員に抗ウイルス剤や抗体カクテル療法を施して重症化するのを防ぐことはできないが、このようなツールで追加の治療が必要な人々を特定できる」

接触制限についてもブレークスルー感染によるリスクの度合いに応じて自主的に決めることができるようになるかもしれない。

コロナ治療薬の確保に2352億円

すでに退陣が決まっている菅政権は8月27日の閣議で(1)ワクチン関連で8415億円(2)コロナ治療薬の抗体カクテル療法「ロナプリーブ」、抗ウイルス薬「ベクルリー(レムデシビル)」の確保に2352億円など総額1兆4226億円を支出することを決めたため、新型コロナウイルス感染症対策予備費の残額は2兆5654億円となった。

米大統領選の最中にコロナに感染したドナルド・トランプ前大統領の治療にも使われたロナプリーブの効き目は絶大だ。イギリスの臨床試験でもコロナに対する独自の抗体反応がなかった患者に投与すると死亡率が5分の1に減少した。日本政府は30万回分を追加購入する方針を決めた。すでに確保している20万回分と合わせると計50万回分だ。

イギリスの医療予算には限りがあるが、日本では人の命は地球より重い。レムデシビルはお一人様約38万円。抗体カクテル療法ロナプリーブはバイデン現米政権が1回当たり2100ドル(23万円)で製薬会社から調達している。日本にはおそらくプレミア付きで輸出されるはずだ。医療経済を考えるとまずワクチンを展開して入院患者を減らすことが最善策だ。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

マクロスコープ:高市演説の「目玉」に期待と不安、予

ワールド

国内投資促進へ複数年度予算、具体的な指標で市場の信

ワールド

インド総合PMI、2月59.3に上昇 製造業がけん

ビジネス

ノバルティス、米国内で11工場を建設と表明=トラン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story