コラム

加谷珪一 経済ニュース超解説

DeepSeekは「衝撃」などではなかった...テクノロジーの歴史を知る人なら「当たり前」と思えた理由

2025年02月19日（水）16時33分
AI産業に衝撃を与えたディープシーク

PHOTO ILLUSTRATION BY BEATA ZAWRZELｰNURPHOTOｰREUTERS

＜中国の新興企業DeepSeekの登場は従来のAIの常識を百八十度変えたが、実はこうした事態が起きるのは驚くべきことではなく、今後も第2第3のDeepSeekが現れるはずだ＞

中国の新興企業ディープシークが、既存のAI（人工知能）をはるかにしのぐ低コスト化を実現したとして、テクノロジー業界や株式市場に激震が走っている。

同社の技術が本物であれば、巨額の資金と大量のコンピューター・リソースを投じなければ実現不可能とされていたAIの常識が百八十度変わる。同社には不正疑惑なども指摘されており真相は不明だが、仮に今回の技術が本物ではなかったとしても、今後、同じような事態が発生する可能性が高いことだけは間違いない。


ソフトウエアの世界は常にそうだが、天才的な技術者が全く新しいアルゴリズムを発明すれば、あっという間に既存体系は崩壊する。1990年代に普及したパソコンのソフトウエアはまさにその典型であり、それまで何十億円の費用と、巨大な設備がないと動かなかったコンピューターが机の上に載り、スマホという形で手のひらに収まるようになったのは革新的なソフトウエア技術のおかげである。

ソフトウエアというのは、技術者の頭の中で数学的に創造されるものなので物理的制約を受けない。ある日、突然、生まれた新しいアルゴリズムによって、一気に産業構造が変化するというのは、テクノロジー業界ではごく日常的なことである。

【関連記事】
「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
人類史上で最大の「富の移動」が起きている...中国「知財盗み」の想像を絶する被害額

次のページ歴史を知る人なら驚くべきことではない
プロフィール

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』（いずれもCCCメディアハウス）、『感じる経済学』（SBクリエイティブ）など著書多数。

http://k-kaya.com/
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

香港火災の死者128人に、約200人が依然不明　報
2025.11.28

ビジネス

仏ＧＤＰ、第3四半期確報は前期比＋0.5％　速報値
2025.11.28

ワールド

東南アジアの洪水、死者183人に　救助・復旧活動急
2025.11.28

ビジネス

電気・ガス代支援と暫定税率廃止、消費者物価0.7ポ
2025.11.28
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ガザの叫びを聞け
特集：ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号（11/26発売）

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい　ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    7歳の息子に何が？ 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき？」と母親がネットで相談
  • 4
    【寝耳に水】ヘンリー王子＆メーガン妃が「大焦り」…
  • 5
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 6
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 7
    「攻めの一着すぎ？」 国歌パフォーマンスの「強めコ…
  • 8
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる！筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やってはいけない「3つの行動」とは？【国際研究チーム】
  • 4
    マムダニの次は「この男」？...イケメンすぎる「ケネ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 7
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 10
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story