ニュース速報
ビジネス

中国株の風向き変化、強気論相次ぐ 「テリフィックテン」に注目

2025年02月18日(火)20時17分

2月18日、アナリストが相次いで中国株に対する強気論を展開している。写真は上海で2022年2月撮影(2025年 ロイター/Aly Song)

[シンガポール 18日 ロイター] - アナリストが相次いで中国株に対する強気論を展開している。

BofA証券は、配当の増加や保険会社からの投資流入による長期的な追い風が最近の上昇の背景にあり、持続的な買い局面を促す可能性があるとして、「取引可能」から「投資可能」へのシフトが進行しているかもしれないとした。

アナリストは17日付のノートで「中国に対する基本的な投資テーゼは改善しつつあるとわれわれは考えている」と述べた。

ゴールドマン・サックスは、AI(人工知能)の導入が利益の伸びを押し上げ、2000億ドルの資金流入をもたらす可能性があるとして、中国株価指数の目標値を引き上げた。

シティのアナリストは、中国の習近平国家主席がアリババ共同創業者の馬雲(ジャック・マー)氏らハイテク企業のリーダーと面会したことについて、明確な政策行動はなかったとしても「支持的な姿勢を確認した」と指摘。マッコーリーは、信頼感を高めることを目的とした親ビジネス的なシフトとの認識を示した。

<テリフィック・テン>

中国株に対するムードの変化は、低コストで高性能という触れ込みの中国の生成AI「ディープシーク」の登場や、中国が米国の大規模制裁を受けていないことへの安堵感も寄与している。

こうした中、米国の「マグニフィセント・セブン」の向こうを張る形の中国の有力ハイテク株グループ「テリフィック・テン」が注目を集めている。

テリフィック・テンは、電子商取引大手のアリババ、京東集団(JDドットコム)、自動車メーカーの吉利、比亜迪(BYD)、ハイテク複合企業の小米科技、インターネットサービスの騰訊控股(テンセント・ホールディングス)、網易、検索エンジン運営の百度(バイドゥ)、食品宅配の美団、半導体受託製造(ファウンドリー)最大手、中芯国際集成電路製造(SMIC)を指す。

「中国のテリフィック・テンはまさにマグニフィセント・セブンを圧倒している」とウィズダムツリー・アセット・マネジメントの株式戦略責任者ジェフ・ウェニガー氏はXに投稿。「その動きは半年前に始まったが、気づいている人はほとんどいない」と述べた。

ブローカーは、株価を押し上げているのは主に逃げ足が速いヘッジファンドや個人投資家だと警告する。しかし、ポジションがあまりに薄いことから、さらなる上昇の可能性もあるとみる向きも多い。

JPモルガンは17日付のメモで「AI絡みの中国インターネット関連株上昇がいつまで続くか予測するのは難しいが、このトレンドは1カ月以上続くと確信する」とし、「米国株式市場でのAIブームは2年にわたり着実に進展し、その間に『マグ7』の平均株価は256%上昇した」と指摘した。

ロイター
Copyright (C) 2025 トムソンロイター・ジャパン(株) 記事の無断転用を禁じます。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ビットコイン事業のメタプラネット、トランプ氏次男を

ワールド

欧州・ウクライナ首脳会議を27日開催、防衛支援協議

ビジネス

米ナイキ、3─5月期売上高見通しが予想下回る

ビジネス

2月コンビニ既存店売上高は前年比1.0%減、2カ月
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:2025年の大谷翔平
特集:2025年の大谷翔平
2025年3月25日号(3/18発売)

連覇を目指し、初の東京ドーム開幕戦に臨むドジャース。「二刀流」復帰の大谷とチームをアメリカはこうみる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャース・ロバーツ監督が大絶賛、西麻布の焼肉店はどんな店?
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    古代ギリシャの沈没船から発見された世界最古の「コ…
  • 5
    「気づいたら仰向けに倒れてた...」これが音響兵器「…
  • 6
    【クイズ】世界で2番目に「レアアース」の生産量が多…
  • 7
    医師の常識──風邪は薬で治らない? 咳を和らげるスー…
  • 8
    ローマ人は「鉛汚染」でIQを低下させてしまった...考…
  • 9
    DEFENDERの日本縦断旅がついに最終章! 本土最南端へ…
  • 10
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研究】
  • 4
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 5
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ…
  • 6
    失墜テスラにダブルパンチ...販売不振に続く「保険料…
  • 7
    【クイズ】世界で2番目に「レアアース」の生産量が多…
  • 8
    「気づいたら仰向けに倒れてた...」これが音響兵器「…
  • 9
    古代ギリシャの沈没船から発見された世界最古の「コ…
  • 10
    自分を追い抜いた選手の頭を「バトンで殴打」...起訴…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 6
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中