暗号資産の所有者、半数が21年に初購入＝調査

　４月４日、米交換業者ジェミニが行った調査で、暗号資産（仮想通貨）所有者のうち、２０２１年に初めて購入した人がほぼ半数を占めた。写真はペンシルベニア州ケナーデルで３月８日撮影（２０２２年　ロイター/Alan Freed）

［４日　ロイター］ - 米交換業者ジェミニが米国や中南米およびアジア太平洋地域の２０カ国で約３万人を対象に行った調査で、暗号資産（仮想通貨）所有者のうち、２０２１年に初めて購入した人がほぼ半数を占めた。

調査は２１年１１月から２２年２月の間に実施。自国通貨の価値が下落した国々ではとりわけインフレが暗号資産の普及を後押しした格好となり、２１年は普及が大きく広がった年であることが分かった。

ブラジルとインドネシアは他国に先行して暗号資産が普及し、所有者は調査対象全体の４１％を占めた。米国の２０％、英国の１８％を上回った。

また、２１年時点で暗号資産を所有していた人の７９％は、長期投資に潜在的可能性があると見込んだと回答した。

現在暗号資産を保有せず、自国通貨が対米ドルで下落している国に住む人は、そうでない人に比べインフレヘッジ目的で暗号資産購入を計画していると回答した人の割合が５倍余り高かった。インドとインドネシアではインフレヘッジ目的で購入を計画している人が６４％を占めたのに対し、同割合は米国で１６％、欧州で１５％にとどまった。