コラム

藤元健太郎 超長期戦略企画室

パンデミック後の３つの近未来マクロシナリオ

2021年01月07日（木）14時30分

パンデミックを超長期視点で見てみると...... 初詣に訪れる人々　2021年1月4日　REUTERS/Issei Kato

＜大きな時代の変曲点の今。このパンデミックを超長期視点で見たときの３つのマクロシナリオを想定してみた...... ＞

まだまだ世界的なパンデミックの収束は見えない状態だ。二回目の今回は一回目でお伝えした「バックキャスティング」の起点としてこのパンデミックを超長期視点で見たときの３つのマクロシナリオを想定してみた。実際の変化は３つのシナリオが単体で表出するのではなく、複合的な状態で私たちは目にすることになるだろう。

そこでその複合的な状態を示すためにチャートも作成してみた。チャートではそのトレンドとその相関関係、長期視点で継続し、影響が残る要素、今後の論点となりそうな要素を抽出してある。

fujimoto0107b.png


fujimoto0107c.png


fujimoto0107d.png

シナリオ１：レジリエンスの高い日本の優位性が高まる

低成長・デフレ、少子高齢化、継続的な財政緩和と不均衡、すべてにおいて日本は世界の先行事例であり、単なる"負け"ではないことはすでに多くの識者も指摘している視点である。今後、世界の多くの国が経験する、社会の情報化を推進力とした成熟した社会のあり方を世界に先駆けて体現している最中である。

日本が長らく経験してきたこれらの状態は、先進国においては遅かれ早かれ訪れるものであったが，低成長，デフレなどはCovid-19を機会に多くの国が一気に直面することになるだろう。世界に数十年さきがけて、その状況下で過ごした日本がその中で会得したものを、どの様に世界に提示できるかがこのポストコロナの時代には問われている。

次のページ米プラットフォーマー依存がさらに高まる

プロフィール

藤元健太郎

野村総合研究所を経てコンサルティング会社D4DR代表。広くITによるイノベーション，新規事業開発，マーケティング戦略，未来社会の調査研究などの分野でコンサルティングを展開。J-Startupに選ばれたPLANTIOを始め様々なスタートアップベンチャーの経営にも参画。関東学院大学非常勤講師。日経MJでコラム「奔流eビジネス」を連載中。近著は「ニューノーマル時代のビジネス革命」（日経BP）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ＵＳＭＣＡ離脱を検討＝報道
2026.02.12

ビジネス

米雇用創出、86.2万人下方修正　25年3月までの
2026.02.12

ワールド

ＮＡＴＯ、北極圏プレゼンス強化で新任務　加盟国間の
2026.02.12

ワールド

イラン高官「ミサイル能力について交渉せず」、米との
2026.02.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 5
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story