［ニューヨーク １５日 ロイター］ - 米企業決算シーズンが本格化するなか、Ｓ＆Ｐ総合５００種株価指数は過去最高値に迫っているが、株価押し上げ要因のひとつである自社株買いに陰りがみえつつある。
ビリニー・アソシエーツの調査によると、第１・四半期に米企業が発表した自社株買いは１８２０億ドル。このペースだと、今年の自社株買いは２０１２年以来の低水準となる可能性がある。
ストラテジストは、自社株買いの減少は、キャッシュフローの減少と関連しているとみており、この傾向は今後数四半期ますます強まる、と指摘する。
エバコアＩＳＩのディレクター、Abhra Banerji氏は「キャッシュフローを減らしている企業が増えている。これが自社株買い低迷につながっている」と指摘する。同氏によると、Ｓ＆Ｐ総合５００種株価指数の構成企業で、キャッシュフローが増えている企業は２０１４年半ばの５５％から４９％に低下した。
また、エバコアＩＳＩによると、第１・四半期の自社株買い発表数は５８と、過去３年平均の７６から減少した。
潤沢なキャッシュフローは、過去６年の自社株買いを支えてきた唯一の要因ではなかった。多くの企業は近年、低金利下で積極的に資金を借り入れ、自社株買いに充ててきた。米国証券業金融市場協会（ＳＩＦＭＡ）によると、過去５年の米企業の社債発行は７０億ドル近くに達した。ただ、今後米金利が上昇すれば長期金利は上昇し、自社株買いのための資金を調達するコストも上昇する。これがキャッシュフローの減少と重なれば、株式市場にとってはダブルパンチとなる。
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