先述の通り本来はTOEFL一択でいいとは思いますが、「大人の事情」の結果、多くの国内の企業が新たに作った試験も選択肢として認められています。こちらは、「点が取りやすい」とか「有利になる」などという謳い文句とともに、セールス活動がされている（おかしな話です）ようですが、その検査そのものが「日本の受験生にも点が出やすいように」つまり「ホンモノの言語運用能力ではなく、試験対策なるものが通用する」ような内容に歪められているかどうかは、しっかり監視しなければならないと思います。
それはともかくとして、実施直前のこのタイミングでこれだけの「不安感」が噴出してきたということを見ると、そのこと自体に1つの大きな不安を感じざるを得ません。
それは「民間試験導入が分かっていたにも関わらず、旧態依然とした英語教育を抜本的に変革することが間に合わず、聞くとか話すといった技能について、高校生自身も、また指導した高校教師も全く自信が持てていない」という不安です。
そうだとすれば、試験に対する不安感や反発というのは、日本の学校現場における英語教育が「変わらなくてはならないが変われない」という状況を抱えて混乱していることのあらわれ――そう理解することができます。仮にそうだとすれば、決していい状況ではありませんが、とにかく新しい制度が「変らなくてはならない」という現実を突き付けているのは事実でしょう。現在の混乱はそのように理解できると考えられます。
2026年4月21号（4月14日発売）は「台湾有事の新シナリオ」特集。
米・イラン戦争で変わる地域紛争の「大前提」／石油危機を恐れるべき理由
※バックナンバーが読み放題となる 定期購読はこちら
※画像をクリックするとアマゾンに飛びます
