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［東京 ７日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は大幅反落。終値は４月１日以来、約１カ月ぶりの安値水準となった。大型連休中の欧米株安の流れを引き継ぎ、主力株は総じて売り優勢。ソフトバンク <9984.T>など値がさ株の下落が足かせとなった。
国内外で上昇する金利の動向や週末に発表される米４月雇用統計を見極めたいとの心理も働き、指数は軟調にもみ合いを続けた。
前週末に続き、世界的な株高を支えた緩和マネーの巻き戻しが意識されたことに加え、イエレン米連邦準備理事会 （ＦＲＢ）議長が株式市場のバリュエーションが全般的に高まっていると警告したことも重しとなった。東京市場は朝方から軟調な展開。後場に入ると先物安に伴う裁定解消売りに押され、日経平均は一時２７３円安まで下落。１万９３００円を割り込んで取引を終えた。
ソフトバンクが３．３％超、ファナック<6954.T>が３．５％超の下落となり、日経平均を押し下げる要因となった。ただ原油相場の上昇を受け、石油関連株の一角は堅調に推移。好業績・増配を発表した銘柄も素直に物色され、全面安には至らなかった。
市場からは「イエレン議長の発言を受け、米国株式市場でややリスク回避的な動きがみられ、日本株にも波及している。欧米の景気の方向性が明確になるまでは、もみ合いが続く展開となるだろう」（丸三証券の経済調査部長・安達誠司氏）との声が出ている。
個別銘柄では双日<2768.T>が後場一段高。７日に２０１６年３月期の連結業績（国際会計基準）が増収増益となる見通しを発表。年間配当予想も増額し評価された。またルネサスエレクトロニクス<6723.T>が反発。２日付日本経済新聞で、同社の２０１５年３月期の連結最終損益は８００億円強の黒字（前の期は５２億円の赤字）になったようだと報じられ、材料視された。
半面、小田急電鉄<9007.T>が軟調。気象庁が６日、箱根山の噴火警戒レベルを１（平常）から２（火口周辺規制）に引き上げたことで、観光客の減少に伴う業績面での影響を懸念した売りが出た。１６年３月期が減収・営業減益となる見通しを発表したベネッセホールディングス<9783.T>は一時ストップ安を付けた。
東証１部騰落数は、値上がり６９４銘柄に対し、値下がりが１０４４銘柄、変わらずが１４４銘柄だった。
日経平均<.N225>
終値 19291.99 -239.64
寄り付き 19356.46
安値／高値 19257.85─19461.08
ＴＯＰＩＸ<.TOPX>
終値 1574.64 -10.97
寄り付き 1574.61
安値／高値 1571.43─1585.59
東証出来高(万株) 236567
東証売買代金(億円) 28617.96
(長田善行)
