[３０日 ロイター] - ３０日のアジア時間取引で原油先物は反落している。米国とイラン双方がミサイル攻撃を行い、暫定停戦の維持が試される中、投資家はドーハで開催される可能性のある米イラン協議の行方を注視している。
３０日に期限を迎える北海ブレント先物の８月限は、００３８ＧＭＴ（日本時間午前９時３８分）時点で０．７５ドル（１．０３％）安の１バレル＝７２．４０ドル。取引が活発な９月限は０．４０ドル（０．５４％）安の７３．５１ドルとなっている。
米ＷＴＩ先物は０．４７ドル（０．６６％）安の７０．３２ドル。
ＫＣＭトレードのチーフマーケットアナリスト、ティム・ウォーターラー氏は「投資家はドーハ協議のポジティブな結果への期待を織り込んでいる。ただ、ホルムズ海峡を通る原油の流れが実際に正常化する兆しはまだ見えていない」と指摘。
さらに、「市場は慎重ながらも期待感を持っているが、緊張緩和のより具体的な兆候が見えるまでは、依然としてリスクヘッジを続けている」と述べた。
イランのガリババディ外務次官は２９日、国営テレビに対し、イランとオマーンが数日中にホルムズ海峡の通航ルート再設定に関する協議を開始すると明らかにした。また、定められた航路を外れて航行する船舶の通航を妨げる方針を示した。
ただ、イラン外務省のバガイ報道官は「今後数日間に米国側といかなるレベルの交渉会合も行わない」と述べた。
トランプ氏は大統領執務室で記者団に対し、「ドーハでの会合は重要かもしれないし、そうでないかもしれない。これから分かるだろう」と語った。
一方、海運データによると、中東の産油国はホルムズ海峡での新たな船舶攻撃や、ここ数日の米・イランによる攻撃の再開にもかかわらず、原油と液化天然ガス（ＬＮＧ）の積み出しを進めている。
ゴールドマン・サックスのアナリストは２９日付のリポートで、「ペルシャ湾岸からの原油の流れが過去２週間の平均ペースで回復を続けると仮定すると、湾岸からの流量は早ければ７月初旬にも戦争前の日量２３００万バレルの水準に戻る可能性がある」と分析した。
