[ダブリン １６日 ロイター] - 欧州中央銀行（ＥＣＢ）理事会メンバーのマクルーフ・アイルランド中銀総裁は１６日、米国とイランの戦闘終結に向けた覚書によって世界的なエネルギーショックが直ちに終息するとは限らないとし、エネルギー関連インフラの損傷が物価圧力の長期化を招く可能性があるとの見方を示した。
マクルーフ氏は米国とイランの覚書を歓迎しつつも、不透明な点が依然として多いとし、「紛争の終結が必ずしもショックの即時終息を意味するわけではない」と指摘。
「サプライチェーンの正常化やエネルギー価格の調整がどの程度早く進むかはまだ見通せない。戦争によるインフラ損傷で生産回復が遅れる場合、直接的な物価圧力はそれほど速やかに後退しないかもしれない」と述べた。
イランによって事実上封鎖されているホルムズ海峡の再開についても、依然としてほとんど明確になっていないとした。
ＥＣＢは先週、約３年ぶりに利上げに踏み切り、イラン紛争に起因するエネルギー価格高騰が広範なインフレ高進につながるのを防ぐため、追加引き締めの余地も残した。
投資家はＥＣＢが年内に少なくともあと１回、おそらく９月か１０月に利上げするとみており、冬にさらなる利上げが行われるリスクもわずかながら織り込んでいる。現在の中銀預金金利は２．２５％。
