調査会社カウンターポイント・リサーチが１日発表した今年の世界全体のスマートフォン出荷台数見通しは１０億８０００万台で、前年比１３．９％減と年間ベースで過去最大の落ち込みになりそうだ。メモリー半導体不足の深刻化を理由に挙げている。
２月時点の１２．４％減から予測が下方修正された形。イランでの戦争によって世界的な半導体供給の逼迫がさらに悪化したことが要因だ。
半導体メーカーが生産能力を人工知能（ＡＩ）関連チップに振り向けているため、エントリーモデルの製造は経済的に見合わなくなっており、その影響は低価格帯のスマホで最も顕著に現れている。
第１・四半期の世界のスマホ卸売価格は１４％上昇した一方で、出荷台数は前年同期比で３．１％減少。供給ショック以前に積み上げられた在庫が底を突くのに伴ってこの傾向は続くと予想され、１５０ドル未満の価格帯モデルの一部は市場から姿を消す公算が大きい。
カウンターポイントの主席アナリスト、ワン・ヤン氏は「低価格帯から中価格帯のメーカーは、吸収しきれないコスト上昇と購買力の限られた消費者の間で板挟みに陥っている。もはやいかに出荷台数や市場シェアを拡大するかではなく、市場で生き残れるかどうかが問題になっている」と指摘した。
ワン氏によると、メモリー半導体不足はスマホ業界がこれまで直面した中で最も深刻な供給側の混乱で、メーカーは価格設定や製品構成の変更でその影響を相殺することができない状況にある。
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