Stephen Culp

[ニューヨーク 9日 ロイター] - 米国株式市場は反発。主要株価3指数はほぼ終日急落していたものの、イランに対する軍事攻撃が「ほぼ完了した」とのトランプ米大統領⁠の発言を受け、取引終盤にかけて上昇に転じた。

トランプ氏は9日、CBSのインタビューで、「戦争はほぼ完全に終わったと思う。イランには海軍も通信部隊も、空軍も存在しない」とし、当初想定していた4─5週間よりもかなり早く進んでいると語⁠った。

イラン紛争が10日目に入った9日の原油先物は輸送の混乱により供給が逼迫する中、一時2022年半ば以来の高値を付⁠けたが、トランプ政権が世界的なエネルギー価格高騰に対応するため、ロシア産原油に対する制裁の一段の緩和を検討しているという報道を受けて下落した。

ここ数週間、投資家がニュースの見出しを消化する中で、株式市場の日中の値動きが大きくなり、ボラティリティーが一段と高⁠まっている。

CFRAリサーチのチーフ投資ストラテジスト、サム・ストバル氏は「紛争の長期化やホルムズ海峡封鎖の⁠継続期間⁠に関する不確実性が依然として非常に大きい」と指摘。「きょうも値動きの反転が見られたから、投資家が株式市場に再参入する機会を模索していることがうかがえる」と述べた。

S&P総合500種の主要11セクターでは9セクターが上昇。情報技術が最も高い上昇率を記録した。下落したのは金融とエネルギーの2セクター⁠のみだった。

フィラデルフィア半導体指数も反発。半導体メーカーのサンディスク、ブロードコム、エヌビディアは2.7─11.7%の上昇となった。

一方、住宅建設株、銀行株、航空宇宙・防衛株はアンダーパフォームした。

週内には消費者物価指数(CPI)、国内総生産(GDP)、個人消費支出(PCE)価格指数が発表される予定で、いずれも市場を動かす可能性がある。

ニューヨーク証券取引所では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を1.06対1の比率で上回⁠った。ナスダックでは1.26対1で値上がり銘柄が多かった。

米取引所の合算出来高は224億1000万株。直近20営業日の平均は199億9000万株。

終値 前日比 % 始値 高値 安値 コード

ダウ工業株30種 47740.80 +239.25 +0.50 47371.28 47876.06 46615.52

前営業日終値 47501.55

ナスダック総合 22695.95 +308.27 +1.38 22184.05 22741.03 22061.97

前営業日終値 22387.68

S&P総合500種 6795.99 +55.97 +0.83 6699.80 6810.44 6636.04

前営業日終値 6740.02

ダウ輸送株20種 18549.53 +88.21 +0.48

ダウ公共株15種 1171.06 +3.00 +0.26

フィラデルフィア半導体 7810.40 +295.66 +3.93

VIX指数 25.50 -3.99 -13.53

S&P一般消費財 1830.10 +2.10 +0.11

S&P素材 629.30 +1.95 +0.31

S&P工業 1444.29 +8.00 +0.56

S&P主要消費財 959.28 +5.41 +0.57

S&P金融 834.37 -4.36 -0.52

S&P不動産 272.57 +0.63 +0.23

S&Pエネルギー 859.75 -3.67 -0.43

S&Pヘルスケア 1794.67 +16.80 +0.95

S&P通信サービス 449.20 +5.03 +1.13

S&P情報技術 5442.39 +96.34 +1.80

S&P公益事業 473.46 +0.89 +0.19

NYSE出来高 17.14億株

シカゴ日経先物3月限 ドル建て 54660 + 2060 大阪比

シカゴ日経先物3月限 円建て 54665 + 2065 大阪比

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