ネット時代に生き残りかける映画館　料金細分化の韓国と格安定額制のアメリカ

映画ファンの救世主登場？

値上がりし続ける映画入場料。ファンは今後どのように映画館で映画を楽しめばいいのか？　そのヒントとなるシステムがすでにアメリカでスタートし大ヒットしている。それが「MoviePass」である。その名の通り月額たった9.95ドル（約1,100円）払えば映画が見放題（ただし１日１本まで）という映画好きには夢のような定額サービスで、昨年末には加入者が100万人を、さらに今年2月には200万人を突破して話題となった。

筆者もアメリカで早速加入し、映画を毎日映画館で見るようになった。ワシントンDCの映画料金は10ドル〜12ドル前後。１本見ただけで元が取れるのである。大体どこの映画館（小劇場やアート系映画館では使用できないところもあり）もカバーしている。もちろん最新の封切り映画もこのパスで見ることができる。

一方、アメリカの映画館チェーン「シネマーク」は、ムービーパスの勢いに対抗して、シネマーク独自のメンバーシップ制度を発表。こちらは入会で１か月１本無料などのサービスが受けられる。アメリカの興行界もさらなる値段サービスに動き出した。MoviePassは大きな起爆剤になったようだ。

MoviePassはNetflixやRedboxというDVDレンタルサービスでCOOだったミッチ・ロウという人物が2016年にCEOに就任。昨年から会費を9.95ドルに値下げして会員を増やしてきた。入場者数に合わせて映画館側にその分の料金を支払うということで、会員が映画を見れば見るほど会社としては赤字が増える。

果たしてそんな商売がいつまで続くのか、将来的にどういうビジネスモデルを描いているのか明らかにはされていないが、2017年に親会社がマーケティング会社になったことから、会員の映画鑑賞についての情報を分析して映画会社などへ販売するのではないかと言われている。

今ではネット環境があればどこでも映画が気軽に見られるようになった。NetflixやHuluなどの定額で見放題というネット配信サービスが消費者に受け入れられて定着している。ムービーパスはそれを映画館に「逆輸入」し、映画ファンのニーズにぴったりハマったというわけだ。日本や韓国の映画業界もただ値上げばかりを考えるのではなく、映画料金システムそのものを見直さなければいけない時期に来ているのかもしれない。

2026年4月21号（4月14日発売）は「台湾有事の新シナリオ」特集。

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