Arathy Somasekhar

［５日　ロイター］ - 原油先物はアジア時間で続落。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟の主要な産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」が予定通り４月に増産を実施することを決定したことや、米国によるカナダ、メキシコ、中国への追加関税が経済や燃料需要の伸びを鈍らせるとの懸念が圧迫している。

北海ブレント先物は０２００ＧＭＴ（日本時間午前１１時）時点で０．１５ドル安の１バレル＝７０．８９ドル。前日は昨年９月１１日以来の安値となる６９．７５ドルまで下落し、清算値も同日以来の安値となった。

米ＷＴＩ原油先物は０．４０ドル（０．６％）安の１バレル＝６７．８６ドル。前日は６６．７７ドルまで下げ昨年１１月１８日以来の安値を付けた。

シティのアナリストは「米国のマクロデータが軟化し始めている中でのＯＰＥＣプラスの増産再開は市場需給を緩め、重大な弱気材料となる」とノートで指摘した。

米国が４日に発動した追加関税について、トレーダーやアナリストはエネルギーの輸入コストを押し上げ、米国のガソリン小売価格が向こう数週間に上昇するとみている。

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