調査会社テックインサイツのダン・ハッチソン副会長は「莫大な資金が市場を駆け巡り、需要を押し上げている」と述べ、このところ半導体やデータセンター関連で大型の案件が活発化していると指摘した。
モルガン・スタンレーによると、アルファベット、アマゾン・ドット・コム、メタ、マイクロソフト、コアウィーブなどハイテク大手は今年ＡＩインフラに４０００億ドル（約６０兆円）を投資する見込みだ。アナリストは、こうしたＡＩ関連の設備投資ブームに、従来型データセンターやパソコンの更新サイクル、さらには予想を上回るスマートフォン販売が重なって非ＨＢＭメモリー半導体の供給不足が深刻化し、価格上昇が起きたと分析している。
また、従来型データセンター事業者は１７－１８年の前回のブーム期に購入したサーバーのアップグレードや更新を始めている。
ゴンナーマン氏はデータセンター事業者について、「６―８カ月前まではＤＲＡＭであるＤＤＲ５サーバーメモリが供給過剰だった。しかし今ではＤＤＲ５サーバーモジュールの平均販売価格は急騰している。マイクロン、ハイニックス、サムスンにとってはまさに朗報だ」と話した。
テックインサイツのデータによると、さまざまな用途で使われるＤＲＡＭのスポット価格は今年９月には前年比でほぼ３倍に跳ね上がった。４月時点では前年比４％高にとどまっていた。
ＤＲＡＭ半導体の平均在庫期間は２３年初頭には３１週間だったが、１年前には１０週間となり、現四半期にはわずか８週間にまで短縮した。
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