インフルエンサーでコンテンツクリエイターのエリン・チャウ氏も、ストーウェル氏と似た印象を抱いたという。
本誌のメール取材に「予想していたより明らかに高かった」と語ったうえで、「たしかに費用はかかったけれど、それでもすべての瞬間を楽しめたし、全体が円滑に運営されていることを考えれば、高コストも納得できる」と述べた。
ディズニーはこうした費用に関する懸念への対応として、子ども向けチケットの割引、子どもの食事無料キャンペーン、駐車場の特典、宿泊パッケージなど、複数のプロモーションを展開している。
顧客への影響は？
「ディズニーバケーションを"手の届かないもの"と感じる来園者が増えており、その結果、来園の意欲やリピーター率が低下する可能性が高い」と語るのは、ワシントン州立大学ホスピタリティ経営学部のリージェンツ教授であり、タコベル・ディスティングイッシュト教授でもあるドーガン・グルソイ（Dogan Gursoy）氏だ。
ディズニーブランドは依然として高所得者層や初めて訪れる旅行者に強く訴求しているものの、「費用対効果」への懸念は特に中所得層の家庭で高まっているとグルソイ氏は指摘する。
「価格の上昇は、ディズニーの体験に対する消費者の認識を変化させつつある。かつての"家族向けの恒例行事"から、今では"高級な買い物"に近い位置づけになりつつある」と同氏は本誌に語った。
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