コラム

マウスとの比較で分かった、イモリの腱が「完全に再生」する理由 ヒトの医療に応用されたら何が可能に?

2023年11月20日(月)14時15分
イベリアトゲイモリ

世界最大級のイモリ、イベリアトゲイモリの大きさはマウス並み FJAH-Shutterstock

<腱や類似した構造を持つ靭帯の損傷は、アスリートにとって選手生命に関わる重大な問題。大谷翔平選手もこれまでにPRP療法と幹細胞注射、トミー・ジョン手術を受けている。イモリの再生能力に関する研究で日本は世界をリードしているが、近い将来ヒトの医療にも応用されるかもしれない>

筋肉と骨をつなぐ腱は、バネのような働きをして筋肉をサポートします。たとえば、ふくらはぎの筋肉をかかとの骨につなぐアキレス腱が断裂すると歩行が難しくなり、アスリートでは引退につながる重傷となる場合があります。

ヒトを含む哺乳類では、腱の損傷は治癒に時間がかかるとともに、治ったとしても多くのケースで腱の強度が完全には戻らないことが知られています。治療法の改善のために現在も多くの研究がなされていますが、メジャーな実験動物であるマウスやウサギを使っても、これまでに完治させる方法は見つかっていません。

そこで、発想の転換をしたのが、名古屋大、広島大、北海道千歳リハビリテーション大、酪農学園大から成る研究チームです。彼らは、足だけでなく目や心臓も再生することができる両生類のイモリに注目しました。

イモリは腱の損傷を完全に修復することができます。イモリとマウスの腱の治癒過程を比較すれば、イモリの身体再生の謎を解明するだけでなく、ヒトの腱損傷の治療にも応用できる知見が得られるかもしれません。

研究チームが発見したイモリ特有の治癒メカニズムは、整形外科分野の専門誌「Journal of Orthopaedic Research」に6日付で掲載されました。

イモリの再生能力には、どのような秘密が隠されているのでしょうか。実は世界をリードしている日本のイモリ研究とともに概観しましょう。

マウスに匹敵する世界最大級のイモリで実験

身体の一部を再生できる動物というと、「トカゲの尻尾切り」で知られる爬虫類のトカゲを思い出す人は多いでしょう。トカゲの尻尾には、敵に出会ったときに切って逃げるために、もともと切れ目のようなものが入っています。

一方、身体の大部分を再生できる脊椎動物の代表がイモリです。トカゲとは異なり、あらかじめ切れることを想定している部位はなく、損傷した部分から新しい組織が現れて再生します。その驚異的な再生能力は、心臓を半分欠損させても約1カ月で元通りになるほどです。

今回、研究チームは、世界最大級のイモリであるイベリアトゲイモリを使って、損傷した腱の治癒の様子を観察しました。マウスに匹敵する大きさを持つことから、マウスの場合と直接比較ができることもこの実験の利点です。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国SMIC、第4四半期は60.7%増益 予想上回

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し 利下げで相殺可能=E

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年

ビジネス

韓国当局、個人情報流出のクーパンにシステムの脆弱性
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story