コラム

マウスとの比較で分かった、イモリの腱が「完全に再生」する理由 ヒトの医療に応用されたら何が可能に?

2023年11月20日(月)14時15分
イベリアトゲイモリ

世界最大級のイモリ、イベリアトゲイモリの大きさはマウス並み FJAH-Shutterstock

<腱や類似した構造を持つ靭帯の損傷は、アスリートにとって選手生命に関わる重大な問題。大谷翔平選手もこれまでにPRP療法と幹細胞注射、トミー・ジョン手術を受けている。イモリの再生能力に関する研究で日本は世界をリードしているが、近い将来ヒトの医療にも応用されるかもしれない>

筋肉と骨をつなぐ腱は、バネのような働きをして筋肉をサポートします。たとえば、ふくらはぎの筋肉をかかとの骨につなぐアキレス腱が断裂すると歩行が難しくなり、アスリートでは引退につながる重傷となる場合があります。

ヒトを含む哺乳類では、腱の損傷は治癒に時間がかかるとともに、治ったとしても多くのケースで腱の強度が完全には戻らないことが知られています。治療法の改善のために現在も多くの研究がなされていますが、メジャーな実験動物であるマウスやウサギを使っても、これまでに完治させる方法は見つかっていません。

そこで、発想の転換をしたのが、名古屋大、広島大、北海道千歳リハビリテーション大、酪農学園大から成る研究チームです。彼らは、足だけでなく目や心臓も再生することができる両生類のイモリに注目しました。

イモリは腱の損傷を完全に修復することができます。イモリとマウスの腱の治癒過程を比較すれば、イモリの身体再生の謎を解明するだけでなく、ヒトの腱損傷の治療にも応用できる知見が得られるかもしれません。

研究チームが発見したイモリ特有の治癒メカニズムは、整形外科分野の専門誌「Journal of Orthopaedic Research」に6日付で掲載されました。

イモリの再生能力には、どのような秘密が隠されているのでしょうか。実は世界をリードしている日本のイモリ研究とともに概観しましょう。

マウスに匹敵する世界最大級のイモリで実験

身体の一部を再生できる動物というと、「トカゲの尻尾切り」で知られる爬虫類のトカゲを思い出す人は多いでしょう。トカゲの尻尾には、敵に出会ったときに切って逃げるために、もともと切れ目のようなものが入っています。

一方、身体の大部分を再生できる脊椎動物の代表がイモリです。トカゲとは異なり、あらかじめ切れることを想定している部位はなく、損傷した部分から新しい組織が現れて再生します。その驚異的な再生能力は、心臓を半分欠損させても約1カ月で元通りになるほどです。

今回、研究チームは、世界最大級のイモリであるイベリアトゲイモリを使って、損傷した腱の治癒の様子を観察しました。マウスに匹敵する大きさを持つことから、マウスの場合と直接比較ができることもこの実験の利点です。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トランプ政権、石炭火力発電所の有害大気汚染物質規制

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」 WSJ

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド

ワールド

日ロ関係はゼロに低下、平和への対話進行していない=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story