最新記事
新型コロナウイルス

「ウイルスは研究所で生まれた」──いまだ「機能獲得実験の証拠」がタブーな理由とは?

A China Lab Leak?

2023年4月21日(金)13時24分
スティーブン・クエイ(医師・科学者)
武漢ウィルス研究所

新型コロナは研究所由来だとの主張を黙殺したメディアも多かった(武漢ウィルス研究所)Thomas Peter-REUTERS

<学術界は「情報の門番」として、研究所由来のウイルスであるという情報を阻止してきた。しかし「事実」に目をつぶれば、さらに恐ろしいウイルスが登場する>

後にSARS-CoV-2と呼ばれることになる新型コロナウイルスを私が最初に認識したのは、2019年12月下旬のことだ。

中国で未知のウイルスが出たというニュースを偶然聞いて、その翌日には武漢市中心医院のある症例報告を目にした。

その家族は父親と母親がかなり珍しい症状の肺炎を患っていた。息子は症状が出ていなかったが、肺のレントゲン写真には全く同じ病変が写っていた。

同院の艾芬(アイ・フェン)医師は、すぐに新型のコロナウイルスだと気が付いた。人から人へ感染すること、無症状の場合もあることが分かったが、誰も警告に耳を貸そうとしなかったと彼女は主張している。

20年1月にこのウイルスのゲノムを初めて見たとき、私はかなり厄介なことに気が付いた。タンパク質が切断されたフーリン切断部位(FCS)があったのだ。

FCSはウイルスをヒトの細胞に感染しやすくする遺伝的特徴で、SARS-CoV-2に関連するそれまでのコロナウイルスには見られなかった。

自然界ではSARSウイルスにFCSが確認されたことがないため、研究者は実験室でウイルスにFCSを人工的に作り、その効果を確かめてきた。私の知る限り、論文として発表されている全ての研究で感染力、伝染性、病原性のいずれか、またはそのうちの2つ以上が高まっていた。

生物兵器の話はタブー

SARS-CoV-2では、自然感染に見られる特性は今に至るまで1つも発見されていない。このウイルスが過去に例のある種類のスピルオーバー(異種間伝播)だという見解を裏付ける証拠も、私は1つも知らない。

私の見解では、このウイルスは自然感染というより、研究所の事故の結果として起こる状況にはるかに似ている。

実際、私は20年末に行った分析で、SARS-CoV-2が研究所由来である確率を99%と判断した。当時はテレビやラジオの取材を数多く受け、米連邦議会でも証言したが、左寄りの主流メディアからは呼ばれなかった。

地方自治体
人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に安心な水にアクセスできる社会の実現へ
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、日本など名指しで非難 対イラン軍事作戦

ワールド

トランプ氏、イラン「一夜で壊滅」も 7日までの合意

ビジネス

FRB引き締め策を支持、雇用より物価を懸念=2地区

ワールド

ホルムズ海峡再開後、早期に原油輸出回復へ イラク石
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    認知症検査をすり抜ける? 「物忘れ」よりも早く現れ…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中