最新記事

コロナ起源

武漢研究所、遺伝子操作でヒトへの感染力を強める実験を計画していた

Wuhan Lab Wanted to Enhance Bat Viruses to Study Human Risk, Documents Show

2021年9月24日(金)16時20分
メーガン・ロス

同研究所がそれらのコロナウイルスについて、安全手順が不適切なまま、パンデミックを引き起こしかねないような方法で、積極的に研究を行っていたことや、同研究所と中国当局が、その研究活動を秘密にするために尽力してきたことも分かっている。また、新型コロナの最初の感染例は、かつてウイルスの発生源と考えられた武漢の生鮮市場で感染が流行する数週間前に、確認されていたことも分かっている。だがこうした事実はどれも、ウイルスが研究所から流出した決定的な証拠ではない。

DRASTICによる数々の暴露が、彼らに懐疑的だった欧米のメディアや科学界に影響を及ぼすようになると、バイデン米大統領は米情報機関にウイルスの起源を特定するよう命じた。情報機関は8月に報告書を公開したが、ウイルス起源に関する結論は見送った。

今回DRASTICが公開したある文書の中には、エコヘルス・アライアンスへの研究費助成は勧めないというDARPA当局者の意見が記されていた。DARPAは同研究プロジェクトについて、「パンデミックを引き起こす可能性のある、SARSに関連のある新型のコロナウイルスについて、特に感染力が強いことで知られるコウモリの洞窟で研究を行い、アジアに広まるリスクを特定して、モデル化することを目指す」ものだと評価していた。

研究費用の支援要請は却下

DARPAはまた、同研究プロジェクトは既に研究対象とする複数の現場を特定して「準備は順調に進んでいる」と評価した一方で、提案には「幾つか不十分な点」があると指摘。その一例として、DARPAとしては「洞窟で発見された多様な、かつ進化を続けるさまざまな種類のコロナウイルスについて、ワクチン開発の中でエピトープ(抗原決定基)予測が十分にできず、効果的な予防効果を得られないのではないかと懸念している」と述べた。

DRASTICが公開した一連の文書についてコメントを求めたところ、DARPAは本誌に対して、助成申請書を提出した個人や組織が特定されるような情報は共有できないという回答を寄せた。その一方でDARPAは、「これまでエコヘルス・アライアンスや武漢ウイルス研究所と関連のある再委託業者や活動および研究者に、直接的にも間接的にも資金提供を行ったことはない」とも述べた。

本誌はエコヘルス・アライアンスにもコメントを求めたが、本記事の発行時点で回答は得られていない。

<関連記事>
「研究所流出説」を甦らせた素人ネット調査団、新型コロナの始祖ウイルスを「発見」!
【新型コロナ】中国の生物兵器完成を許すな

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米3月雇用者数17.8万人増、過去15カ月で最多 

ワールド

トランプ氏、ホルムズ海峡「時間あれば開放できる」 

ビジネス

為替の動きは石油市場に引きずられている、法的に可能

ワールド

中国、馬興瑞・党政治局員を「規律違反」で調査 10
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    『ナイト・エージェント』主演ガブリエル・バッソが…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中